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≪ナッツパワー!ナッツ食べてリスク減!!≫ [健康]

皆さんは、ナッツ類は好きですか?
普段ナッツ類は食べてますでしょうか?
そう言われると、どうですか。
ああ、たまに!とか、先月食べたかなあ。。とか。
正直なところ、ナッツなんてこんな感じのリアクションじゃないでしょうか。
ちなみに僕は、ほぼ毎日食べてます。
しかも無意識ではなく、意識して食べるようにしてるんですよ!
ナッツを食べることを意識する、というのはなかなかないのではないでしょうか。
実は僕も、ナッツを意識して食べるなんてことはしてませんでした。
しかし、ナッツにはすごい力が備わっていることを知り、それからは、むしろ食べた方が良いんだ!って、食べるようにしてるんです。
ナッツのすごい力って、気になりますよね!
では、早速見てみましょう。
日経のこちらです。

ナッツ食べてリスク減
 最近、コンビニエンスストアの棚にクルミ、アーモンド、ピーナッツといったナッツ類が増えたような気がします。私も便利なパウチタイプをいつも持ち歩いて少しずつ食べています。
 ナッツ類は、脂質を多く含み、少量でもカロリーの多い食品ですが、不飽和脂肪酸、カルシウムなどのミネラル、食物繊維といった栄養素が豊富に含まれています。ひとにぎり(30グラム程度)のナッツ類を毎日食べることが勧められており、肥満の解消の他、メタボリックシンドロームや高血圧などの予防に効果があることが、多くの研究で確かめられています。
 米国のルイジアナ州立大学の研究チームが1万4386人のデータを解析したところ、ナッツ類を日常的に食べている人は、そうでない人に比べ肥満が25%少なく、腹囲が大きい人が21%も少ないことが示され、血糖を下げるインスリンの効きが悪くなる「インスリン抵抗性」も改善していることが示されました。
 さらに、ナッツ類にはがんの予防効果もあるという研究結果も出ています。ハーバード大学などの研究チームはナースをはじめとした医療従事者12万人近くを追跡したところ、ナッツを多く食べるほど全死亡率が減少し、がん死亡も有意に少なくなることが分かりました。もちろん、喫煙や運動などの生活習慣や果物や野菜の摂取量など、がんに関わるほかの要素の影響を排した上での結果です。
 また、メイヨークリニックとミネソタ大学の合同研究チームが、食事と発がんリスクとの関連を調べた36件の研究を、統合的に分析する「メタアナリシス」という解析をしたところ、がんの罹患(りかん)リスクはナッツによって有意に減少することが明らかになりました。特に子宮体がんの発症リスクは42%も減っていました。すい臓がんで32%、直腸がんで24%減少し、がん全体では15%減と見積もられました。
 カロリーの高いナッツで肥満のリスクが減るのは、満腹感を得られ食事の量が減るからだといわれていますが、個人的な体験からも納得です。
 がん予防のメカニズムは分かっていませんが、がんのリスクを高める肥満やインスリン抵抗性を改善することがポイントかもしれません。
(東京大学病院准教授 中川恵一)

如何ですか?
すごいでしょ!
なんとなく、ナッツは、あまり食べない方が良さそう、なんて思っておりませんでしたか?
そうだとしたら、非常にもったいない事をしている、とわかりますでしょ!
ナッツが嫌いな人はいないと思います。
むしろ、食べた方が良いなんて、嬉しいですよね!
もちろん、食べ過ぎはダメですが。


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≪がん治療と時短勤務≫ [企業]

皆さんは、職場にがんを患って治療している仲間の方がいらっしゃいますでしょうか。
もしくは、まさにその当人です、という方もいらっしゃるかもしれません。
僕は、治療中ではないですが、胃がん手術をして5年経っても再発せずに、頑張って働いてくれている派遣スタッフさんがおります。
派遣先にもこのことを理解してもらい、無理な残業にならないように配慮してもらい、ある程度時短も了承してもらっております。
幸い勤務地も近く、間も無く一年勤務になろうとしております。
このことを聞いて、皆さんはどう思いましたか?
別に普通の話しで、何かある?と思いましたか?
待機児童問題で保育所の増設、育休制度、在宅勤務、時短勤務・・と、今まで表に出せなかった事柄が、ようやく大きく取り上げられるようになり、社会問題として取り組まれている状態です。
また、介護についても、介護休暇、時短などの重要性も社会問題として取り組まれるようになりました。
そんな中、長寿大国になった日本において、健康で長く働く社会、という新たな文化が生じ始めたところで、新たな課題が浮上しました。
それは、長く働けることで、より、がん患者が増えるという必然たる事実。
しかし、がん イコール 死、という時代から、医療や医薬の進化により、がん生存率が高まって来ており、治せる病、というところに向かおうとしております。
そのことにより、今後は、がんを患った方が、働きながら治療する、ということが当たり前の世の中になって行こうとしております。
となりますと、育児、介護に加え、がんの方も時短勤務などで、対応しよう、という試みが必要となってきます。
残業問題で、労働環境が大きく変革をしようとしている今、今までは、健康で働いていることが前提の労働環境であり、長時間労働が当たり前でした。
しかし、これからは、育児、介護、がんなどの方達も辞めずに働ける労働環境へと変わっていかなければなりません。
という時代に入りました。
そのことを、改めて確認してください。
日経のこちらです。

がん治療と時短勤務
 日本では65歳以上の高齢者が全就労人口の1割以上を占めています。65歳までにがんに罹患(りかん)する確率は男女とも15%程度で、がん対策は企業にとっても大きな経営課題です。このことは、政府の働き方改革実現会議でがんなどの病気治療と仕事の両立が大きなテーマになっていることからもわかります。
 仕事をしているがん患者の4人に3人は「今の仕事を続けたい」と希望していますが、現実には3人に1人が離職しています。自営業者に限ると、17%が廃業に追い込まれています。内視鏡手術などでほぼ100%治癒が見込める早期のがんを除くと、復職までに1年程度の時間を要することが大きな理由です。
 東京女子医科大学のグループは2000~11年の12年間に、大企業35社で働く正社員のうち、がんで休職した1278人を追跡調査しました。その結果、6割強の人が1年以内にフルタイムの仕事に戻っていました。
 がんの種類によって状況は異なります。胃がんや乳がんでは復職者が7~8割に達しましたが、肺がん、食道がん、肝臓などでは4割程度にとどまりました。復職までにかかった期間の中央値は201日、およそ7カ月弱でした。
 ただし、半年目の時点でフルタイムで復職できた人は5割弱です。中小企業の場合、一般的な身分保障期間は3カ月程度ですが、その間にフルタイムの勤務に復職できる人はごく限られています。
 しかし4~6時間の時短勤務を含めれば、事情は変わります。半年以内に7割強の人が復職し、復職までの期間の中央値は80日。つまり時短勤務を認めれば、半分以上の人が身分保障期間の間に復職できるのです。
 産休、育休後の時短勤務は「育児休業法」によって企業に義務づけられています。がんについても、治療後の時短勤務を法制化すれば、働くがん患者の復職率は大きく改善するはずです。
 内閣府が昨年11月に実施した「がん対策に関する世論調査」でも、がん治療と仕事の両立に一番必要だと回答があったのは時短勤務制度でした。時短はせいぜいプレミアムフライデーくらいということでは、がんのサバイバーを含めた「一億総活躍社会」はとても実現できません。
(東京大学病院准教授 中川恵一)

いかがですか?
もう、健康を前提とした労働環境という時代ではない、ということ、労働人口が減っていく中で、出来るだけ長く働ける環境が必要であること、ということがお分かり頂けるかと思います。
柔軟な働き方が当たり前にならなければならない、新たな時代に突入したのです。


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≪乳がん増加、少子化が一因!??≫ [健康]

アンジョリーナジョリーさんの乳房切除、小林麻央さん、北斗晶さんは乳がんになり、
乳がんが身近なものとして、大きく注目されるようになりました。
しかし、乳がんについ私達は、いまいちよくわかってはいないかと思います。
ましてや、男の僕には尚更です。
そんな中、こんな見出しがあったため、思わず目が止まってしまいました。
乳がん増加、少子化が一因。
ええ? 少子化が乳がんの原因ってこと?? 
いったいどういうことなんでしょうか。。
凄く気になりますよね!
確認してみましょう。
日経です。

乳がん増加、少子化が一因
 今、日本人女性に一番多いがんは乳がんです。国内で増加ペースが最も速いがんの一つで、年間9万人が新たに診断を受けています。日本の女性の12人に1人がこのがんにかかる計算で、年間死亡数は1万4000人と1980年の3倍にもなります。
 がんは細胞の老化といってよい病気ですから、高齢化が進んだ日本でがんの発症が増えるのは必然といえます。たとえば、人口10万人あたりの大腸がん罹患(りかん)数は日本では116人ですが、日本ほど高齢化が進んでいない米国では42人と少なく、大きな開きがあります。しかし、乳がんについては日米とも80人程度と拮抗しています。他のがんとちがって、乳がんでは高齢化以外の要因が大きく関与しているからです。
 乳がん細胞を増殖させるのは女性ホルモンです。つまり、生理がある期間は乳がんのリスクが高くなります。50歳前後で閉経を迎えると、女性ホルモンの分泌量は急激に減りますから、リスクも少なくなります。40代後半に乳がんのピークがあるのはこのためです。
 日本人の栄養状態がよくなって、初潮の開始年齢が早まり、閉経も遅くなっている点も乳がんの発症リスクを高めています。さらに、急速に進む出生率の低下が乳がんを急増させています。妊娠、出産、授乳の2年以上の間は生理が止まり、乳がんのリスクは低下します。また、授乳そのものが予防効果を持つことも確実視されています。
 昔は子供を10人産むこともありましたが、そんなお母さんは20年以上も発症リスクが低い時間があったわけです。逆に1人も妊娠しなければ、生涯乳がんのリスクにさらされることになります。少子化は乳がんを増やす決定的な要因と言えます。
 47都道府県で乳がんが一番多いのは東京都で、最も少ない鹿児島県の2倍以上です。これは、東京都の出生率が全国最下位であることに関係があると思います。都市部にありがちな運動不足や肥満もリスクを高めている可能性があります。
 まず、自分自身のリスクを知ること。そして、毎月の自己触診と2年に1度のマンモグラフィーを欠かさないことが大切です。
(東京大学病院准教授 中川恵一)

如何ですか?
女性ホルモン、生理、妊娠、授乳・・これらが影響しているなんて!驚きですよね!!
現代は、昔のように何人も子供を産むような時代ではありませんし、多様な生き方が尊重される時代になりました。
そう言う意味で乳がん対策は、上記先生が仰るように、定期的に検査を受けて、早い段階で発見できるように意識しておくこと、ということが、自分を守る一番大切な予防対策、ということになります。
つまりは、乳がんに限らずですが、もしもがんに罹ってしまったとしても、がんが小さいうちに発見することが何よりもの予防策になる、ということですね。
男性も他人事ではありません。
長寿大国として、がんは避けては通れないものとして皆で共有し予防していき、世界一のがん予防国を目指しましょう。


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≪妊産婦自殺 実態把握へ!≫ [実態]

待機児童問題がなかなか解消されず、国の大きな課題になっておりますが、
別の側面で、妊産婦さんについて、以前から報告は上がっているものの、正式な実態調査が行われて来なかった事象がある、とのことです。
いったいどういう事象なんでしょうか。
早速、チェックしてみましょう。
日経のこちらです。

妊産婦自殺 実態把握へ…政府 早期支援「対策大綱」に
 政府は、産後うつなどによる妊産婦自殺の対策に本格的に乗り出す。現在見直し中の「自殺総合対策大綱」に妊産婦の支援を新たに盛り込み、実態把握も進める。出産時の出血による死亡などよりも多いという調査もあり、対策を求める声があがっていた。
 妊娠出産時は、ホルモンバランスや環境が急激に変化する時期で、精神面の不調をきたしやすい。不眠や意欲の低下が起こる産後うつは、産後女性の1割に起こる。精神疾患を持つ女性も、胎児や乳児への影響を懸念し、自己判断で服薬を中止するなどして、再発や悪化の恐れがある。
 東京都監察医務院と順天堂大の調査で、2014年までの10年間で妊娠から産後1年以内に自殺した女性は、23区内だけで63人いたことがわかった。このうち産後は40人で、5割が産後うつなど精神疾患の診断を受けていた。
 出生10万人あたりの妊産婦の自殺数は8・7人で、23区内の出血などによる死亡数(産後42日未満)3・9人を上回っていた。
 ただ、これまで全国的な調査はなく、詳しい実態はわかっていなかった。
 厚生労働省は妊産婦死亡に関する今年分の統計から、産後うつなどによる自殺者も加える。医師が記載する死体検案書などから自殺者数を把握する。
 妊産婦自殺対策を巡っては、心の不調を訴える妊産婦専用の電話相談(大阪府)、産後の母の心の状態を確かめる家庭訪問(長野市)など、自治体レベルの支援が始まっている。
 政府は、こうした先進的な取り組みに着目。今夏にまとめる新しい自殺総合対策大綱に、母子保健事業と連携した妊産婦支援の重要性を盛り込む。
 日本産科婦人科学会周産期委員長の竹田省さとる・順天堂大教授は「産後うつなどの精神疾患は、放っておくと本人の自殺や児童虐待につながる。リスクのある人を早く見つけ、行政などを交えて支援することが大切だ」と話す。

如何ですか?
いわゆる、産後うつ、精神疾患などが原因なんですね。。
出産時の出血よりも自殺の数の方が多い、というのは驚きですし、非常に残念なことです。
で、出生数を上げるため、妊産婦を支援するサービスの拡充を図ったりなど、国や都道府県、各自治体と知恵を絞ってくれておりますが、
妊産婦さんたちが、または夫や周りが、このようなサービスがあることをどれだけ知っていて、または利用しているのか、ということも同時に調査することも必要に感じますよね。。
実態が把握出来たならば、調査で終わらさず、そのための対策をどうするか、政府主導で動いていくことが大事です。
待機児童問題を含め、このようなことからも人口減少に向かってしまう要因につながってしまっているかと思います。

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