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≪ネット情報は玉石混交!^_^;≫ [医療]

DeNAがキュレーションサイト、まとめサイトを再開させるようですね。

■問題から9カ月、女性向けサイト復活へ
 
 DeNAが著作権侵害問題などで全面閉鎖していたキュレーションメディア(まとめサイト)事業のうち、女性向けファッションサイト「MERY」を年内に再開する。小学館と組んで信頼回復に挑むが、見切り発車との指摘もある。挑戦と意思決定のスピードを失わない「永久ベンチャー」を標榜するDeNAに、リスク管理体制との両立が問われている。・・ (日経)

他人のものを勝手に盗用し、何もチェックせずに使用することで、真実の情報かどうかがわからないや著作権の問題に抵触してしまうなど、あたかも自身が調べたように掲載してしまう。。というのはかなりのリスク、問題が生じます。。
 
しかし、まとめサイトの需要は多いようですね。
 
僕も使いますが、確かに便利ですもんね。。
 
で、色々な情報がある中で、医療情報も結構掲載されてます。
 
ある程度、真実かフェイクか、アバウトな情報であっても大丈夫なものもありますが、医療情報だと、間違った情報を鵜呑みにするのは怖いですよね。。
 
そういう意味でも、自分で情報の選別をしていかねばなりません。。
 
ネットは、そこが怖いところです。
 
そんな中、例えば以下のように、ガン情報でもそういう一例があるようです。
 
早速、確認してみましょう。
 
日経のこちらです。

■ネット情報は玉石混交 
 
 がん治療は一種の情報戦です。正しい情報を手に入れるかどうかが勝負の分かれ目になります。最近は、インターネットで情報を入手しようとする方が多くなっています。しかし、ネット上にあるがん治療関連の情報は玉石混交で、有益な情報とともに、誤解を生むような宣伝や誤った情報を多数見かけるのも事実です。
 

 不正確な医療情報が記載されているとの指摘を受けて、ディー・エヌ・エー(DeNA)の医療情報サイト「WELQ」が昨年末、閉鎖されたのは記憶に新しいところです。がん治療については、残念ながら、まだまだ怪しいサイトがたくさんあります。

 ある研究論文によると、検索欄に「肺がん」と入れて検索したところ、上位50番目までに表示されたもののうち、正しい内容を紹介したサイトは5割以下だったというデータもあります。

 また、正しい情報であっても、その調べた人自身の場合にあてはまるとは限りません。時間をかけてネットで検索した結果、最も推奨される「標準治療」から遠ざかっては元も子もありません。

 ネット検索大手のヤフーでは、この問題に注目して、患者や市民が正しい情報にいち早くたどり着けるように取り組んでいます。ネットで「がん治療」とキーワード検索すると、これまでは一番上に広告が並びました。しかし、それらの広告が示す治療には首をかしげたくなるものが少なくありません。

 そこで、ヤフーではエビデンス(科学的な証拠)のある治療法を見つけやすいシステムを開発しています。その第一歩が「患者さんのための乳がん診療ガイドライン」を示した日本乳癌学会のページの提示です。たとえば「Yahoo!JAPAN」で「乳がん 治療」と検索すると、このガイドラインを真っ先に挙げます。今後は他のがんにも拡大していこうと考えているそうです。

 ネットは電気や水道と同様、我々の生活に欠かすことができない社会インフラの一つになりました。今後もその質を高めるべく、われわれ専門医も積極的に正しい情報を発信すべきだと思いますし、ヤフーのような取り組みがさらに広がっていくことを期待しています。

 

 
(東京大学病院准教授 中川恵一)

如何ですか?
 
といっても、専門情報は素人にわかりません。。
 
ですから、知識としてはある程度自分で調べて持っておいて、実際の機関に問い合わせてみたり、直接、診察時に医師に確認してみたり。。
 
全く無知では、聞くことも出来ませんからね。。
 
そういうことで、参考情報として頭には入れておく。。という感じにして、実態は自分で確認する。。というように情報に振り回されず、上手に活用していきたい、ということですよねー

 

 


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≪小林麻央さんが教えてくれたこと。。≫ [医療]

日本人の平均寿命は、2016年度で過去最高を更新し、香港に次ぐ世界二位であると発表されました。
 
また、交通事故で亡くなる人の割合が年々減っているようです。(反面、高齢者の事故死亡は増えてますが。)
 
そうなると、死ぬのは病気か寿命が要因になります。
 
寿命は運命のため仕方ないとして、病気の予防が出来れば長生き出来る、ということになります。
 
では、日本人が死につながっている病気はなんでしょうか。
 
はい、そうです。
がんです。
日本人の2人に1人はがんで亡くなっております。
 
もはや国民病です。
誰もがガンになるリスクがあるわけです。
 
ということは、ガン予防を意識する、がんになったら良いがん治療の選択をする、という対策になります。
 
つまりそれが出来れば、長生きが出来るようにつながってくる、ということになります。。
 
そんな中、先日乳がんで亡くなった海老蔵さんの妻、小林麻央さんは、ブログでがん治療法について、ぼくらに伝えてくれたことがあったようです。
 
僕はブログを読んでいなかったのでわかりませんが、文中に節々とメッセージがあったようですよ。
 
僕も含め皆さんガンになる確率があるわけですから、皆さんも他人事ではなく自分にも起きるかもしれないと思って見て見ましょう。
 
日経のこちらです。

後悔しない治療の選択を 
 
 小林麻央さんの若い命を奪った乳がんは、がんのなかでは比較的タチのよい部類に入ります。「全国がんセンター協議会」の集計データによると、乳がんの5年生存率は全体で92.9%です。ステージ2の患者だけでは95.2%、かなり進行したステージ3では79.5%です。膵臓(すいぞう)がんではステージ1でも40.5%ですから、乳がんがいかに治りやすいタイプであるかが分かります。
 

ただし、彼女のブログやこれまでの報道から推測すると、適切な治療が提供されなかった可能性があるようにもみえます。麻央さんも2016年9月4日のブログでこうつづっています。

 「私も後悔していること、あります。あのとき、もっと自分の身体を大切にすればよかった。あのとき、もうひとつ病院に行けばよかった。あのとき、信じなければよかった。あのとき、、、あのとき、、、」

 もちろん、彼女の治療に直接関わったわけではありませんし、推測でモノをいうのも慎むべきかもしれませんが、ブログには、後悔の気持ちとともに、自分のつらい経験を他の人にさせたくないという思いが感じられます。

 通常の経過であれば、麻央さんには「標準治療」が勧められたはずです。標準治療ときくと、「ふつうの治療」、「並みの治療」のように思えるかもしれませんが、英語の“Standard therapy”を日本語訳したものです。簡単にいえば、現時点での「最善・最良の治療」のことになります。

 標準治療は、がんのタイプや進行度をもとに、手術、放射線治療、薬物療法を適切に組み合わせて治療していくものです。がんの専門医が使う診療ガイドラインにも標準治療が優先して記載されています。

 乳がんでは、部分切除と放射線治療を組み合わせた「乳房温存療法」が標準治療の代表ですし、病巣が大きい場合、抗がん剤を先に投与してがんを縮小させてから温存療法を行うという選択肢もあります。全摘が必要な場合でも再建手術を保険で受けることもできます。

 がんの治療は例外はありますが、「敗者復活戦のない一発勝負」という面があります。後悔のないよう、標準治療を選択することが基本です。
 
(東京大学病院准教授 中川恵一)

如何ですか?
 
誰も正解を知っているわけではないですが、確率問題として、後悔しないように行動する、した方が良い、ということが伝わってきます。
 
そう、メッセージをくれたように思います。。
 
受け入れるしかない時が来た時、この麻央さんの教えを受けて前を向いて良き選択をして進むのです。
 

 


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≪歯磨きで発症リスク低減?!≫ [医療]

皆さんは毎日歯磨きをしていると思いますが、一日に何回磨きますか?
 
僕は寝る前に一回だけ磨きます。
 
で、皆さんは歯磨きは何のためにやってますか?
 
虫歯や白い歯の維持、口臭予防のために。。と思ってやってますよね。
 
歯磨きをがん予防のためにやってる、という人はいないですよね?
 
実は、歯磨きはがん予防やがんの医療にも役立つ、というのです。
 
どういうことでしょうか。
 
早速、見てみましょう。
 
日経です。

歯磨きで発症リスク低減
 
 歯ブラシや歯間ブラシなどを使って口の中を清潔にすることはがん予防や治療にも大いに役に立ちます。
 
 愛知県がんセンター研究所(名古屋市)の調査によると、1日に2回以上歯を磨く人は、1回の人と比べて、口の中や食道のがんにかかるリスクが3割も低くなることが分かりました。逆に、全く磨かない人のリスクは、1回磨く人の1.8倍、2回の人の2.5倍にもなっていました。
 
 同研究所では、歯の数とがんのリスクとの関係も調査しています。その結果、歯の数が減るほど、食道がんが増えることも分かりました。9~20本の人では、21本ある人に比べて、3%しか食道がんのリスクは増えませんが、1~8本の人では1.9倍に、歯が1本もない人では2.4倍にまで上昇していました。
 
 歯磨きをして、歯の数を保つことで、口の中のがんや食道がんを減らせる理由は十分には分かっていません。ですが、口腔(こうくう)内の細菌が関係している可能性があります。
 
 プラーク(歯こう)は食べかすではなく、細菌の塊で、1ミリグラムのプラークには10億個もの細菌がひしめいています。この細菌のなかには、発がん物質であるアセトアルデヒドを作るものがあるため、口の中を清潔にすることはがん予防の点でも大切です。
 
 がんの治療でも、口腔内の清潔はプラスになります。例えば、抗がん剤の影響で免疫力が低下すると、虫歯や歯周病も悪化しますから、治療の前に十分な口腔ケアを行うことが必要となります。
 
 虫歯を放置したまま放射線治療を行うと、顎の骨に炎症が起こるなどの副作用が出やすくなります。照射後の抜歯は難しいことも多く、治療前に虫歯を抜いておくことが必要となります。治療開始が遅れますし、治療後の摂食にも影響が出ますから、最近では、事前に歯科を受診してもらうのが常識になっています。
 
 歯の数が多いほど、認知症や転倒の機会が少ないというデータもあります。厚生労働省と日本歯科医師会は健康長寿のための「8020(ハチマルニイマル)運動」を進めています。「80歳になっても20本以上自分の歯を保とう」というものです。私もぜひ達成しようと毎食後、歯を磨いています。

 

中川恵一 (東京大学病院准教授) 

 

 

 


如何ですか?
 
ちょっとくらい虫歯でも痛くなるまで放置してたり、歯医者に治療に行くのが面倒でそのまま。。という人も結構いるのではないでしょうか。
 
僕も以前は、そのような感じでした。
 
しかし、美味しいものをしっかり食べたい、というのと、病気予防に歯はとっても大事なんだ、ということがわかってからはとても意識するようになりました。
 
歯を磨き、健康のために8020を目指しましょう。
 

 


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≪国民皆保険について、医師の半数が「維持できない」と考えている!!?≫ [医療]

少子高齢化による年金制度の維持に疑念が囁かれるなか、毎年増加する医療費の膨張による保険制度も心配の声が出始めております。
 
そんな中、保険制度に直接関わってくる、医者自身が日本が世界に誇る国民皆保険制度の継続運営に疑念を感じてしまっているようですよ!
 
これはいったいどういうことなのでしょうか。。
 
早速、チェックしてみましょう。
 
日経です。

国民皆保険による医療、医師の半数「持続不能」
 
 すべての国民が公的な医療保険に加入している現在の国民皆保険について、医師の半数が「維持できない」と考えていることが29日、日本経済新聞社などが実施したアンケート調査で分かった。高齢化や医療技術の進歩で治療費が高額になっていることに医療現場で働く医師の多くが強い危機感を抱えている。医療の効率化の必要性を挙げる医師も目立った。
 
 調査は日本の医師数の3分の1に当たる約10万人が登録する医師向け情報サイトを運営するメドピアの協力を得て6月中旬にインターネットを通じて実施。全国1030人の医師から回答を得た。日本の医師数は勤務医が約19万人、開業医が約10万人だが、回答者は勤務医81%、開業医19%で、勤務医が多かった。
 
 国民医療費は1990年度に20兆円を超え、2015年度は概算で41.5兆円。政府の推計では25年度には54兆円に達する見込みだ。
 
 こうした状況について「現状の皆保険制度に基づく医療は今後も持続可能と思うか」と尋ねたところ、「そうは思わない」との回答が539人(52%)に達した。勤務医と開業医による傾向の違いはなかった。自由回答で理由を聞いたところ、「高齢者の医療費が増大しすぎている」「医療が高度化して薬剤などが高額になっている」などのコメントが目立った。

 

 
 
 持続可能と答えた医師は261人(25%)。だが「患者負担の増加が必要」「消費増税があれば」など持続するための条件を付けており、現状のままでは維持が難しいとの認識が大半を占めた。
 
 「持続不能」と答えたのは年代別で30代が58%と6割に近く、40代も54%で、若い世代の危機感が強い傾向があった。
 
 「持続不能」と答えた東京都の勤務医男性(63)は「支払い能力のある人にもっと払ってもらわないと維持できない」と回答。日本医師会も「皆保険を維持するため、国は増え続ける医療費に対応できる財源を確保すべきだ」としているが、長野県の勤務医男性(59)は「過剰診療も大きな問題。医師の意識改革も必要」と医療界の対応を促す声もあった。
 
 海外では大病院の受診はかかりつけ医の紹介状が不可欠など受診制限があるが、日本では患者は自由に医療機関を受診できるフリーアクセスが認められている。このため日本の通院回数は海外の1.5~3倍程度と多く、医療費増加の一因になっている。今回の調査では長野県の勤務医男性(38)のように「フリーアクセスに一定の制限」を挙げる声もあった。
 
 高齢者や患者の負担増については改革案が検討されてきたが、「これ以上の負担は厳しい」などの反対意見で見送られてきた。フリーアクセスの見直しも日医などの反対で進んでいない。
 
 負担増や増税がなければ薬価だけでなく、医師の診療費も削減対象になる。今回の調査では負担増のほか、医療の効率化の必要性を認める声もあった。医療保険財政に詳しい小黒一正・法政大教授は「医療費抑制のために診療費が削られることを心配しているのだろう」と指摘している。
 
 ▼調査の概要 メドピアの医師向け情報サイトの会員の医師に対して6月13~15日にインターネット上でのアンケート形式で実施。全都道府県の医師から回答を得られるように約10万人の登録会員のうち3万人の医師にメールで回答を依頼し、約1千人に到達した時点で集計した。

如何ですか?
 
医師が国民皆保険制度を否定する、って結構凄くないですか。。
 
なんですが、その一方で、文中にありますように、持続可能にするためには、「患者負担の増加が必要」「消費増税があれば」 と第三者への負担の意見ばかりで、自分たち医師の過剰診察の医師の意識改革については一部の声だけで、ほとんど否定的なようなんですが。。。
 
そのことをもう少し詳しく見てみましょう。
 
引き続き、日経です。

自らの改革、消極的 医師1000人調査 
偏在生む自由開業「制限不要」4割
 
 日本経済新聞社などが医師1030人に対して行ったアンケート調査では「このままでは国民皆保険の維持は不可能」と危機感を抱く医師が半数を占めた。だが医師が自由に開業することの制限などに対しては「必要なし」とする回答が4割に上り、自らの改革には消極的だった。医師の地域や診療科の偏在解消は医師数の増加ではない対応を求める声が多かった。

 

 

 

 
 
 医学部を卒業して医師免許を取得すれば、医師はどこでも開業し、法律で定められた診療科であれば自由に標榜できる。こうした「自由開業」「自由標榜」のため都市部や一部の診療科に医師が集中して過剰な医療を提供するなど医療費の高騰の一因にもなっている。
 
 今回の調査でも多くの医師がこうした偏在を大きな問題と受け止めていた。だが自由開業や自由標榜の見直しの必要性についても聞いたところ、「必要なし」が42%で、「必要がある」(29%)を上回った。「選択の自由がある」という意見が目立った。
 
 政府は偏在を解消する目的で医学部の定員増や医学部新設で医師数を増やしてきた。今回の調査では偏在の直接的な背景について67%が「医師数の不足ではない」と回答。「都市部に開業医が多すぎる」などと指摘し、単なる医師数の増加は偏在の解消にならないと考えていた。
 
 対策としては、医学部で一定期間の地域での勤務を義務付ける代わりに奨学金を出す「地域枠」の政策を都道府県などが拡大している。約16万8千人の会員のうち半数が開業医の日本医師会の横倉義武会長は地域枠によって「地域間の偏在はここ10年間で相当解消するだろう」と話す。
 
 ところが勤務医が8割を占めた今回の調査では地域枠が偏在対策になっているかを聞いたところ「そうは思わない」が51%で「そう思う」は26%にとどまり、医療現場の実感と温度差があった。
 
 対策にならない理由として、福岡県の開業医男性(49)は「(医師)免許自体を地域限定にしない限り、医師は都会に集まる」と指摘する。
 
 今回の調査で「地方勤務の意思があるか」と尋ねたところ、49%が「意思がある」と回答した。ただ首都圏や愛知、大阪、福岡などで働いている人だと「意思あり」の回答は20~30%台だった。
 
 「意思がない」と回答した人の理由では「家族の理解(子どもの教育など)」が46%とトップ。年代別にみると、40代では67%が理由に挙げた。
 
 現役の医師でもあるメドピアの石見陽社長は「地方だと医師が少なくて多忙だったり、カバーする範囲が多岐にわたったりして、特に若い医師は勉強会などにも出やすい都市部を選ぶ傾向がある」と話している。

どうです?
 
保身の気持ちは誰でもありますが、国民皆保険制度が成り立たないけど、自分たちの身は削りなくない、では、それこそ成り立たないですよね。。
 
じゃあ、この分の負担はさらに国民がしなさい、ということなのでしょうか。。
 
そうではなく、自分たち医者もこのように身を削るから、国民の人達もこのように協力してくれませんか?、ということですよね。
 

 


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≪治療前後の手入れ怠ると…インプラント、抜けるかも !!?≫ [医療]

皆さんは、自分の歯の管理を意識して行っておりますでしょうか。
僕は、今からの5年前の、40歳を境に意識するようになりました。
40歳になると、区が実施している無料で歯科検診と健康診断を受診することが出来る制度がきっかけです。
それまでは、仕事の忙しさにかこつけて、歯が痛くならない限りは歯医者に行くことはありませんでした。
そのため、虫歯でも放置したままにしてたりしていたため、いくつかの歯がダメになり、抜歯しなければならない、ということにもなってしまいました。
このことは、正直、後悔しております。
改めて、歯がしっかり丈夫じゃないと、美味しくご飯が食べれないし、美味しくご飯が食べれない、ということは、身体、健康に支障をきたします。
いまでは、このことを強く実感し、強く意識しております。
で、歯を意識するようになって、抜歯することになった時、世の中にちょうどインプラントが騒がれ始めました。。
その当時は、本来ならば行きつけの地元の歯医者に行くのですが、どうしても歯が痛むため、 この時は、急遽、会社近くの歯医者に行きました。
すると、おもむろに、こんなことを言われたのです。
インプラントはどうですか?と。
当時は、本当に出始めで、少ない情報・知識の中で、保険がきかないし、数十万円かかる・・失敗のリスクは?。。と、当時では、実例を身近で聞いたことがなく、かなり不安で即断は出来ませんでした。
それに対して、そこの歯医者は、淡々と、 大丈夫ですよ、お金は分割で組めますし、心配いりません、と。。どんどん勧めてくるじゃないですか。
いやいや、なんなんだよこの歯医者は! これがうわさの金取り歯医者か・・
お金目当てが見え見えで、それ以来、二度と行きませんでした。。
結局、地元の歯医者でしっかり治療し、インプラントせずに済みました。
地元の歯医者では、無理にインプラントを進めず、むしろ、まずは保険適用範囲で治療できるようにしましょう、という対応でした。
で、いまでは、やはりインプラント治療はやらなくて良かった、と思ってます。
なぜならば、インプラントによるダメージ、ダメージがなくても、メンテナンスがかなり大変。。ということがわかってきたからです。
皆さんは、インプラントどうですか?
既にトライして治療した人もいるかもしれませんが。
僕は、今から紹介する日経のインプラント情報を読んで、やはりやりたくないな、と思ってしまいました。
チェックしてみてください。
日経です。

治療前後の手入れ怠ると…インプラント、抜けるかも
炎症起きやすく/手術前に歯周病治す
 失った歯を根っこから人工の歯で置き換えるインプラント(人工歯根)治療は、口元が自然でかみ応えもよいとあって普及が進んでいる。だが丁寧に手入れしないとインプラントの周囲に歯周病が起き、せっかく入れたインプラントを抜く羽目になる人も多いことがわかってきた。インプラントを守るにはどうすればよいのか。
 歯のインプラント治療では、まず「歯槽骨」と呼ぶあごの骨に穴を開けて金属製のインプラントを埋め込み、その上にセラミックスなどの人工の歯を固定する。入れ歯より見た目が自然の歯に近く、食べ物をかむときに自分の歯に近い感覚が得られる。国の保険がきかない自由診療のため、患者の負担は1本当たり50万円程度と高額になるが、国内で約300万人が治療を受けてきた。
 ただし治療前後の手入れを怠ると、インプラントの周囲に細菌が感染して炎症が起きる「インプラント周囲粘膜炎」になる。悪化すると歯槽骨が溶け、「インプラント周囲炎」に至る。
 日本歯周病学会は昨年、インプラント治療を受けて3年以上たった267人の調査結果をまとめた。89人(33%)がインプラント周囲粘膜炎を、26人(9.7%)がインプラント周囲炎を起こしていた。
□   □
 周囲炎がひどくなると、インプラントを抜くこともある。埼玉県に住む40歳代の女性は約10年前に日本大学松戸歯学部(千葉県松戸市)でインプラント治療を受けた。2~3カ月ごとに通院し手入れしていたが、治療した周囲からうみが出る状態になり、昨年インプラントを除去した。人工骨を移植し、義歯を装着して生活している。
 歯周病がある人は30~60歳代の日本人の8割に上るとされ、4割強というのは少ないように見える。だが学会副理事長の日本大学松戸歯学部・小方頼昌教授は、「調査は治療後もきちんと歯磨きや通院を続けている人が対象」と指摘する。フォローアップのための通院をしない人は調査に入っておらず、実際の患者はさらに増えそうだ。
 インプラントの周囲では、自然の歯より周囲炎や粘膜炎が悪化しやすいこともわかった。自然の歯では歯根と歯茎の間を「歯根膜」と呼ぶ強固な線維がつないでいるが、インプラントにはない。そのため「歯と歯茎の間に生じる歯周ポケットと呼ぶ溝がわずか数カ月で深くなり、周囲炎へつながりやすい」という。
□   □
 大事なインプラントを守るのは、治療前後の手入れだ。インプラント治療の対象となるのは歯を失った人で、その最大の原因は歯周病だ。小方教授は「インプラントの前に、まず周辺の歯周病の治療が必要」と話す。歯周病の治療が不十分なままインプラントの施術をすると、周囲炎につながるからだ。
 まずはしっかりと歯周病を治そう。歯槽骨まで溶けている場合は、手術で骨を増やす処置も必要だ。治療したうえでインプラントを埋めこむには2~3年かかり、腰を据えて治療に取り組む必要がある。中には高額な治療費を目当てに歯周病を治療せずインプラントを施術する歯科医もおり、注意が必要だ。
 インプラントを入れた後は、歯磨きを徹底する。食事やおやつの後はもちろん、1日1回は30分かけてしっかり磨く。歯と歯の境目に歯ブラシを当てて縦に動かす「縦磨き」と、歯と歯茎の境界にブラシを当てて横に動かす「横磨き」を組み合わせる。
 時間のある夕食後、お風呂の中やテレビを見ながら磨くといい。歯ブラシは歯肉を傷つけない柔らかめから普通の硬さで、毛先が細く歯周ポケットの中まで届きやすいものがお薦めだ。
 さらに3カ月に1回程度は、歯科医へ通院して処置を受ける。大阪大学の前田芳信教授は「細菌などが歯と歯茎の間に作るバイオフィルムや歯こう(プラーク)は、普段の歯磨きでは取り切れない。通院して取るのが大事だ」と話す。
 歯周病学会の調査が示したように、通院を続けていてもインプラント周囲炎などにかかるリスクは低くない。前田教授は「インプラントはそもそも定期的に管理するものです」と強調する。せっかく入れたインプラントだ。しっかりケアして長持ちさせたい。

如何ですか?
これを読むと、インプラント嫌になりませんか?!。。
ただ、僕の左下奥歯は抜歯して一本足りないので、本当は、インプラントして埋めたい、という気持ちもあるのも本音なんです。
でも、これと読むとそれ以上に面倒で怖いです。。
これ以上抜歯にならないように歯を大切にしたいと思います。。

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≪訪日外国人 診察室「おもてなし」磨く!≫ [医療]

訪日外国人、とりわけ中国人の爆買いが落ち着つき、その反動による百貨店などの売上減に影響が出ております。
しかし、爆買いは減っても、訪日外国人の数が減っているかというと、確かに円高の影響で去年ほどではないにしても、特段、減少に向かっているわけではありません。
むしろ、日本への訪日外国人は増加傾向にあり、今後は、高額買い物から日常品に移り、さらに、買い物よりも体験型のコト消費者に流れに推移しております。
2015年度の訪日外国人数は、2000万人の大台を突破しており、2020年には、4000万人の訪日外国人誘致を政府は目標としております。
で、訪日外国人が増えれば増えるほど、受け入れている日本にも変化が現れます。
その1つとして、医療があげられます。
以前、訪日外国人の増加にともなう、おもてなし医療対応として、特区の外国人医師が解禁になったお話しをしました。
しかし、この状況では事足りなくなってきました。
そのため、このような人が求められるようになっております。
では、どんな人達か見てみましょう。
日経です。

診察室「おもてなし」磨く
医学生、英語で外国人付き添い 五輪向け実力底上げ
 首都圏を中心とした医学生約300人が勉強会やボランティアを通じ、英語での外国人患者への対応力を磨いている。異国では症状を伝えるだけでも容易でないが、コミュニケーションまで目配りした医学部の講義は少ない。2020年に東京五輪・パラリンピックを控え、今後も訪日客は増えそう。将来、診察を担うこうした医師の卵たちの実力底上げが不可欠だ。
 「横になってください」「気持ち悪くないですか?」。都内の総合病院の一室で、大腸の内視鏡検査を受ける外国人患者に医学生が英語で話しかけた。付き添いボランティアの一場面だ。技術の進歩で体への負担は軽減したとはいえ、母国外で機器を使った検査を受ける不安は小さくない。
有志300人が活動
 医学生は外国人患者のサポートのため昨年7月に発足した「チームメディックス」のメンバーだ。当初は日本大学や慶応大学などの医学部の有志約90人でスタートし、現在は約300人に膨らんだ。
チームメディックスは国際交流
イベントの救護活動に参加した
 付き添いボランティアなど現場研修には国立国際医療研究センター病院(東京・新宿)やがん研有明病院(同・江東)など、外国人が多い病院が協力。医学生は医師免許を持っていないため直接診察はできないが、話しかけることで患者の不安を和らげる。
 外国人にとって、病院にたどり着いてからも不慣れなことは多い。例えば問診票の記載や診療後の会計。医学生は症状に耳を傾け、日本語による問診票代筆などにも取り組む。
 勉強会は月1回開いている。外国人は受診時に発熱や疲労を医師に訴えても、それに伴う細かな体の状態までは伝わりづらい。このため勉強会では、日本の大学で医学を教える外国人医師らを講師として、適切な治療に結びつけるためのコミュニケーションの方法論を学んでいる。
 例えば発熱の場合はまず「最近、海外旅行をしましたか」と質問。「いいえ」なら「病院にかかっていますか」などと場合分けしていき、症状が感染性の病気によるものか、炎症によるものかなどを突き止めていく。医療費の支払いでトラブルが起きないよう、日本の医療保険制度についても説明できるようにする。
 大学医学部は英語をカリキュラムに組み込んでいるが、外国人患者とのコミュニケーションを想定した授業は少ない。日大で医学英語を教える押味貴之助教は「学生は外国人患者と接する機会は少ないものの、将来に備えて学ぶ必要がある」と指摘する。米国などへの留学時にも「話す力」「聴く力」が求められ、宗教や異文化への理解も必要となる。
国際イベントでも
 メディックスは国際イベントでの救護にも活動の場を広げている。昨年10月の国際協力イベント「グローバルフェスタJAPAN2015」でもボランティアの一員になった。東京都医師会は勉強会会場の提供などで協力しており、会員の診療所などを研修の場として活用してもらうことも検討している。
 代表で日大医学部3年生の鈴木あみさん(22)は「それぞれの国の経済事情なども学び、できるだけ患者に近い目線でサポートしたい」と話す。今後は「外国人も参加する都内の大規模スポーツイベントなどにも、ボランティアとして加わりたい」と意気込む。
 20年の東京五輪・パラリンピックに向け、外国語対応のボランティアの育成は急務。医療サービスの充実も「おもてなし」の一つになる。医師の卵たちの試みは、日本のソフトパワーの強化につながるだろうか。
増える訪日客 医療通訳導入広がる
 日本政府観光局の調査によると、2015年の訪日外国人客は1973万人で、14年に比べ5割近く増えた。今年も8月までで1605万人と、前年同期を約25%上回る。今後、訪日客は年間2000万~3000万人になると見込まれており、病院は医療通訳などの配置を進めている。
 大使館関係者ら外国人の利用も多い東京都立広尾病院(東京・渋谷)は、「外国語医療相談員」を配置している。相談員は英語や中国語が得意な人材で、医療通訳のほか、病院内の案内、服薬の相談対応などに当たる。こうした取り組みは他の医療機関にも広がっている。
 医療系シンクタンクのジェイ・アイ・ジー・エイチ(同・港)はタブレット(多機能携帯端末)によるテレビ電話を使った通訳を展開している。現在の対象は英語と中国語で、拡充も検討中。医療機関向けで、通訳がテレビ越しに患者の様子を見ることができるため、音声だけの場合に比べて細かな症状などを翻訳して伝えやすいという。

如何ですか。
これは人命として優先事項です。
増加とともに比例するもので、早期の対策が必要です。
ただ、英語が出来る人は沢山いても、医学生のような、医療業務経験・知識がある人は、なかなかおりません。
それでも、英語を含めた各国の語学が出来る人で通訳対応しよう、ということですね。
こうした一方で、増加とともに、どうしても増えてしまいますことが、裏でもあります。
それが、こちらです。
引き続き、日経です。

訪日外国人犯罪3%増 1~6月6776件 中国籍最多
 今年1~6月に全国の警察が摘発した来日外国人(永住者らを除く)の犯罪は6776件で、前年同期より198件(3.0%)増えたことが、8日までの警察庁のまとめ(暫定値)で分かった。摘発人数は4825人で、19人(0.4%)減った。
 警察庁が統計を始めた1980年以降、半期ベースの摘発件数のピークは2004年の2万4487件で、10年からは横ばい傾向となっている。摘発人数は05年の1万800人が最高で、11年から横ばいの状態が続く。
 今年上半期の摘発件数を国籍別で見ると、最多は中国の2126件、次いでベトナムの1515件。摘発人数も中国が1553人、ベトナムが1020人で、いずれも両国で半数以上を占めた。
 全体のうち刑法犯の摘発件数は4410件で、141件の増加。主な内訳は、窃盗犯が45件減って2781件で63.1%を占めた。殺人などの凶悪犯は4件減って74件、詐欺などの知能犯は57件増えて308件。
 2366件の特別法犯は、不法入国などの入管難民法違反が63件増の1555件。薬物事犯が5件増の270件だった。
 罪種別の摘発件数を国籍ごとに分析すると、ベトナムは全体で2781件だった窃盗のうち877件、42件だった強盗のうち16件で、いずれも最多だった。

どうです?
日本は移民や難民の受け入れ、外国人に対する受け入れ基準が厳しすぎる。。と非難されている面があります。
こうした犯罪の増加リスクがあるため、大きく解禁することにためらいがあるからです。
しかし、人口減少の日本において、もはやリスクを取らずに前へ進むことは難しい状況です。
リスクは避けられなくとも、グローバル化、多様性は、リスク以上のプラスが沢山あります。
女性活躍、シニア活躍に続いて、外国人活躍の新しい日本に成長するのです。


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≪遠隔診療!スマホ予約、TV電話で受診/処方箋や薬、自宅で受け取り!??≫ [医療]

皆さんは、遠隔診療というのを聞いたことがありますでしょうか。

簡単に言いますと、病院に行かずに、自宅からPCやタブレット・スマホなどで、診療をしてもらる、という診察手段です。

これが実際に出来たら、かなり便利ですよね。

僕も通院しているため、これが当たり前の世の中になったら、どんなに素晴らしい、だろうと思ってしまいます。

ただ、僕の場合は、先生に施術をしてもらう、尿検査、血液検査を定期的に行っているため、実際に病院に行かないと、ダメなんですけどね。。

しかし、人によっては、処方箋をもらいにいくためだけに通院している。。という人も多いのではないでしょうか。

そのような場合は、往復の交通費や病院での待ち時間などを考えると、遠隔で済ませられるならば、その方がお互いにとっても良いですよね。

で、処方箋は郵送してもらうか、自宅近所の薬局でもらう。

なんだか、映画のような話しですよね。。

ちなみに、そもそも遠隔診療の発案のきっかけ、ってご存知ですか?

病院が1つしかない、先生が1人しかいない、などの地域、離島のための対策、ということです。

なるほど。

とういことは、これは映画というか、むしろ、現実として必要な手段ですよね。

ですから、実際に現実に向けて動き始めているんですよ!

では、確認してみましょう。

日経のこちらです。

遠隔診療 ことはじめ
スマホ予約、TV電話で受診/処方箋や薬、自宅で受け取り

 インターネットを通じて自宅に居ながら医師の診察を受け、薬も届く――。そんな未来の医療が実現しつつある。昨夏、「遠隔診療」が事実上の解禁となり、患者はネット環境とパソコンやスマートフォン(スマホ)があればどこでも診察を受けられるようになった。ただし、初診は対面の必要があるなど一定の条件もある。遠隔診療の利用法や注意点をまとめた。

 「こんなに便利でいいのかと最初は驚いた」。そう話すのはお茶の水内科(東京・千代田)で遠隔診療を受けている都内在住の50代の男性。遺伝で血中のコレステロール値が慢性的に高くなる「家族性高コレステロール血症」という病気を患い、動脈硬化を予防するため薬を飲み続けている。

 遠隔診療を利用するまでは月に1度、週末に通院していた。土日は混雑するので、同じ薬をもらうだけなのに半日がかりだったという。今はスマホのアプリを通じて好きな時間を予約しテレビ電話で診察を受けている。「治療がとても楽になった」と男性は喜ぶ。

 お茶の水内科は昨年11月に遠隔診療を始めた。一度診察に来た患者のうち、症状が安定していると医師が判断し、本人が希望する場合に利用できる。患者は専用アプリのテレビ電話を通じて受診し、薬の処方箋を自宅に送ってもらう。支払いもオンライン決済だ。

 現在、30~60代の患者が月に100人以上利用する。院長の五十嵐健祐氏は「働き盛りの人が多い。出張先のホテルから診察を受ける人もいる」と話す。

 遠隔診療は離島やへき地しか利用できないとされていたが、昨年8月に厚生労働省の通達によって事実上解禁。IT(情報技術)ベンチャーなどが遠隔診療のシステムを相次ぎ開発し、現在は数百の医療機関で利用可能とみられている。

 遠隔診療を受けるにはどうすればいいのか。医療機関向けに遠隔診療システムを提供するメドレー(東京・港)の島佑介執行役員は「まず通院できる範囲で遠隔診療を導入している医療機関を探す必要がある」と説明する。

 「通院」を前提としているのには理由がある。保険診療を受ける場合、初診は必ず対面でなくてはならない。「血液検査や触診など病気を診断する上で対面診察は欠かせない」(島氏)ためだ。さらに、検査などのための定期的な対面診察も必要になる。遠隔診療を利用する場合でも体調や病状が優れないときには、実際に医療機関で受診した方がよい場合もある。

 また遠隔診療を利用できるのは症状が比較的安定した病気の患者に限られる。高血圧や糖尿病などの生活習慣病や、花粉症などアレルギー性疾患、禁煙外来など病状が急激に悪くならない疾患が対象として想定されている。症状があまり変わらず問診だけで薬を処方してもらっている患者は遠隔診療に向くといえる。

 上手に利用すれば通院にかかる時間がぐっと減り、生活習慣病など長期的な病気の治療にも取り組みやすくなる。遠隔診療を受けられる医療機関はまだ少ないが、近くに導入しているところがあるようなら利用を検討してはどうだろう。


 

どうです?

ただし、現実は、まだまだこれからのようです。

こちらを確認してください。

引き続き、日経です。

拡大する市場 制度に課題も

 患者にとって通院の負担が小さくなる遠隔診療。これまで仕事の都合で通院が難しかった人や近くに医療機関がない高齢者なども受診しやすくなり、病気の予防や早期発見につながると期待されている。

 調査会社のシード・プランニング(東京・文京)によると、遠隔診療関連サービスの国内市場規模は2020年度には16年度見込み比約2.5倍の192億円に拡大する見通しだ。着実な普及が見込まれている。

 ただし、現在の診療報酬制度は対面での診察が前提で、オンラインでの診察はほとんど想定されていない。現時点では医療機関にとって遠隔診療導入のメリットは小さく、普及への大きな課題となっている。

 また現在は薬剤師による対面での服薬指導が義務づけられている。院内調剤ができない医療機関は処方箋しか送れないため、患者は薬を受け取るために薬局まで出向かなければならない。今後、オンラインでの服薬指導が認められれば薬の直接配送も可能になり、遠隔診療の普及に弾みがつくだろう。

まだまだ、制約は多いですが、ネットショッピングが当たり前になった現代、医療も次のステップに進化して欲しいですね。



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