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≪看護師も医療!?普及は程遠く。。。≫ [医療]

皆さんは、看護師の「特定行為研修制度」なるものをご存知でしょうか。
 
正直、知らない、聞いたことない、という人が殆どではないでしょうか。
 
僕も知りませんでした。
 
ですがこの制度、既に施行がスタートしてから2年も経過しているようなんです。。
 
文言からイメージ的にそのまま解釈すると、看護師さんが特定行為ということなので、何か特定の医療行為を看護師さんが出来るようになった?。。というようは感じを受けますよね。
 
では、早速どのようなものか確認してみたいと思います。
 
日経のこちらです。

看護師も医療 普及は程遠く
「特定行為研修制度」から2年 養成所不足、金銭負担重く
 
 医師の不足や偏在を補うために看護師でも医療行為をできるようにする国の「特定行為研修制度」が施行から2年が経過した。団塊の世代が75歳以上になる2025年を見据えて在宅医療の需要の高まりを支え、地域医療を活性化する狙いだ。ただ医師不足なのに研修を受ける病院がない地域もあるほか、研修を受ける看護師を支える仕組みが十分でないなど修了者数は伸び悩んでいる。
 
特定行為研修を受けた看護師は医師にしか
できなかったチューブ交換をできるようになった
(愛美園提供)

 

 

 「患者や医師の負担軽減につなげることができた」。訪問看護ステーション愛美園(茨城県桜川市)の看護師、木下真里さん(40)は16年に栃木県内の医療機関で約1年かけて特定行為研修を修了した。
 これまで患者の気管に入れて呼吸を確保する医療器具のチューブが唾液で詰まっていないか確認することしかできなかった。修了後は医療行為として医師しか認めていなかった器具の交換もできるようになった。
 患者の家族からは「日ごろから接している看護師が一部の医療行為まで対応してくれ、体調面などの相談がしやすくなった」と喜ばれるという。分刻みで地域を飛び回る医師も「負担が軽くなり、時間に余裕ができた」と歓迎する。木下さんは「研修を受けた看護師が増えれば、地域医療の質の向上につながるだろう」と期待する。
 看護師は医師の指示の下、「診療の補助」としてたんの吸引や注射など一部の医療行為が法的に可能だ。だがその範囲は明確ではなく、現場の判断に任されていることが多い。
 15年10月に施行した国の特定行為研修制度では、看護師が医師の手順書に従って循環器や呼吸器関連の機器の交換や操作など、専門性の高い21区分38種類の医療行為ができるようになる。医師の指示を待たずに看護師が患者の容体に応じて判断し、迅速な措置ができるようになる。
 一部の現場で看護師が活躍する一方、修了者数は伸び悩んでいる。
目標の6分の1
 厚生労働省は25年までに看護師を10万人以上養成する目標を掲げる。ところが16年度末時点の修了者はわずか583人。国が設けた指定の研修機関は17年8月時点で54カ所(29都道府県)にとどまり、目標の300カ所の6分の1程度だ。地域で規模が大きい病院などを研修機関として指定するが、東北地方や中国地方などの一部県には設置されていない。
 制度の認知度も課題だ。厚労省が17年1~2月に全国の医療機関や介護施設など約3500カ所を対象に調査したところ、3割は制度について「知らない」と回答した。
 研修では数カ月かけて共通の科目を受けた後、選択した区分ごとに分かれてそれぞれの医療行為に必要な専門知識を学ぶが、修了には約1年ほど必要だ。特に看護師を研修に出せば施設は人手不足になり、他の職員の負担になる。研修を終えた木下さんも「試験前は仕事を休むなどして対応した」という。
 研修の受講には約50万円かかるなど金銭的な負担も重い。静岡県のある訪問看護師は「研修を受けても手当や給料の増額はない。職員の増員もないので、人員が少ない地方の施設では業務がまわらなくなってしまう」と嘆く。
 一部の自治体では研修を受ける看護師の支援に取り組んでいる。
 医師不足が深刻な島根県には指定の研修機関がない。このため交通費や看護師が不在の間に職員を雇用する人件費など、事業者に上限210万円の補助事業を15年度から取り入れた。
 助成制度を設けているのは17年度時点で同県以外に群馬県や徳島県などわずか6府県。自治医科大看護学部・看護師特定行為研修センター責任者の村上礼子教授は「研修を修了した看護師の待遇改善や、補助金などの公的な支援が充実しないと、これから研修生を増やしていくのは難しい」と指摘している。

いかがですか?
 
医療現場としての効率化の向上として非常によい制度ですよね!
 
しかし。。
 
それ以上に相変わらず日本は、現場と杓子定規のマニュアルのギャップが酷いですね。。
 
研修施設が限られる。
研修を受けるために現場を空けられない。
研修費用が高い。
研修を修了しても対価として給与評価に反映されない。。
 
これでは、現場、当の本人としては、どうせ受けても。。的なモチベーションになってしまいますよね?。。
 
折角良い法案でも、それを現場で活かせなければ全く意味がありません。
 
結局、絵に描いた餅と化します。
 
企画提案したことに満足、法案つくったことに満足で終わりではなく、実際に活用され、それにより良い効果につながった、具体的に数字としてこうなった、という結果に結びついて初めて世のためになるわけじゃないですか。
 
折角良い法案なわけですから、なんとか広げたいですよね。

 

 


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≪老衰多いと医療費低い!?≫ [医療]

少子高齢化社会の日本は、毎年医療費が増大し、医療費を抑制・削減することが大きな課題となっております。
 
そのため、2年に一回行われている医療費改定では、診療報酬をどうするかが、ここ最近の議題になっております。
 
で、現状では、医師の診療報酬を下げると医療業界から大きな反発をくらうため、薬価を下げる。。というのが一つの流れです。
 
しかし、大幅に薬価を下げれば薬を開発している企業がやる気を損ねることになるため、微々たる下げしか出来ません。
 
そうなると、結局、負担を強いられるのは我々消費者、個人になります。
 
社会保険、国民保険、介護保険、医療費、介護費。。全て上げなければならない状況です。
 
そんな中、健康長寿を目指す日本の策として、国民一人一人が大病せず、なるべく病院にかかることを減らし、老衰で最後を迎えるように努力すれば良いのでは?、という、本当にとてもシンプルで基本的なことですが、真面目に考え始めたようです。
 
実際に老衰に関するデータを取得し分析しているようですよ。
 
その例を見てみてください。
 
日経のこちらです。

老衰多いと医療費低く
男性最多の茅ケ崎市、平均より14万円 75歳以上 本社調査
 
 
 老衰と診断されて亡くなった人が多い自治体ほど高齢者の1人当たり医療費が低くなる傾向があることが24日、日本経済新聞社の調査で分かった。男性の老衰死が全国最多の神奈川県茅ケ崎市は年間医療費が全国平均より14万円低い。老衰死が多くても介護費に増加傾向はなかった。健康長寿で老衰死が増えれば、医療・介護費を抑えることができるとみられる。

 

 
 人口20万人以上の約130市区を調べた。老衰死の自治体間格差は男性で最大6.8倍、女性で4.3倍に上った。
 老衰死の割合は男性が高い自治体では女性も高くなる関係があり、自治体による違いが大きかった。健康な高齢者の割合の多さや周辺の医療機関の対応の違いが影響している可能性がある。
 男性で最も高かったのは神奈川県茅ケ崎市。年齢構成の違いを調整して全国平均を「100」とする死亡率でみると、210.2で全国平均の2倍超。女性も172.1で2番目の高さだった。
 今回の調査で算出した同市の75歳以上(後期高齢者)の1人当たり医療費は年間で約79万2千円で、全国平均(約93万2千円)より14万円低い。高額の自治体の医療費が同市レベルになれば国全体で2兆3千億円の医療費が減る計算になる。
 茅ケ崎医師会は「医療・介護の多職種が連携し、在宅などで暮らす高齢者を支える態勢が充実している。健康を維持して『自宅で最期を迎えたい』という人が増えている」という。市は健康診断や医療費のデータを詳細に分析しており、生活習慣病対策に力を注ぐ。
 一方、男性で最も老衰の割合が低かったのは大阪府茨木市(30.9)で全国平均より7割少なかった。女性も49.6で全国平均の半分にとどまり、全体で5番目に少なかった。医療費も全国平均を上回っていた。
 調査では死因別でみるとがんで亡くなる人の割合が多いと、医療費が増加する傾向がみられた。老衰死と1人当たり介護費も比較したが、老衰死が増えても介護費が増加する傾向はなかった。
 終末期に入院すると、ベッド代や治療費がかさみがちだ。最期まで在宅などで過ごせる高齢者は積極的治療を抑えつつ、穏やかな最期を迎え、結果として医療費が低くなっている可能性がある。
 医療の地域格差に詳しい国際医療福祉大大学院の埴岡健一教授は「老衰死は医師の診断差(バイアス)はあるが、健康度と関係が深い可能性がある」と指摘。長寿は医療費全体を押し上げるとされるものの「老衰死が多く医療・介護費が低い地域の要因を解明し、好事例を全国に広めていく発想と政策的アプローチが必要」と話している。
 調査の概要 
  日本経済新聞社が独自に入手した市区町村別の75歳以上(後期高齢者)の1人当たり医療費(年間)と、厚労省が公表している2008~12年の5年間で老衰と診断されて亡くなった人の割合(標準化死亡比)の関係を調べた。
 医療費は後期高齢者医療制度が始まった08年度は自治体によって11カ月で算出しているため09~12年度の4年間で平均を算出した。人口が少ないと死亡率の誤差が大きいため人口20万人以上の約130市区で比較した。
 死因と医療費との関係は老衰のほか、がん、心不全、脳血管疾患など主要な死因と比べ

如何ですか?
 
当たり前の論理ですが、実際にこれを目指している個人は少ないのではないでしょうか。
 
で、本当に真面目に国が老衰人口を増やそう、という取り組みもまだ世界ではないですよね。
 
では、実際に老衰で亡くなられている日本人はどのくらいいるのでしょうか。。
 
そんなデータもありました。
 
引き続き日経のこちらです。

老衰 5番目の死因、昨年9万人超
 
▽…全身の機能が老化によって衰弱した状態。死因としては、厚生労働省の死亡診断書記入マニュアルで「高齢者で他に記載すべき死亡の原因がない、いわゆる自然死の場合にのみ用いる」と定義している。

 

 
▽…老衰から誤嚥(ごえん)性肺炎など別の病気を併発して亡くなった場合は、医師が老衰が直接の死因かどうか医学的な因果関係に従って判断する。年齢の規定はないが、75歳未満で判断することは少ない。
 
▽…厚労省の人口動態統計によると、2016年に亡くなった約130万8千人の死因別では「がん」が約37万3千人(28.5%)で最も多い。次いで「心疾患」の約19万8千人(15.1%)、「肺炎」の約11万9千人(9.1%)、脳血管疾患の約10万9千人(8.4%)の順。老衰は約9万3千人(7.1%)で5番目の死因となっている。

どうです?
 
僕の祖母も老衰で無くなりました。
 
と言いましても、自力で生活出来ない状態になったため、亡くなる半年ほど前は病院で入院していたのですけどね。
 
それでも、どこか痛い、病で倒れた、ガンに侵されて。。というようなことではありませんでした。
 
そういう意味では、私達家族も大きな介護負担も強いられずに過ごすことが出来ましたので、ある意味祖母に感謝しております。
 
このような経験があったことで、改めて、家族お互いのために、老衰で最後を迎えられたことはとても良いことだったんだな、と今、強く思うことが出来ます。
 
もちろん、病気だけは気をつけていても遺伝などでわかりませんし、交通事故のように意図しない出来事もあります。
 
それでも、なるべく病気になる確率を防ぐために、日々の生活習慣を良いように過ごすよう意識したいですよね。

 

 


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≪珍しくない10年超のがんの再発!? 25年超えも??・・≫ [医療]

僕のスタッフさんで、胃がんを治療して再発せずに5年以上経過している人がおります。
 
派遣先の職場の理解もあり、元気にシステムエンジニアとして活躍してしてくれております。
 
とはいえ、胃を完全に切除していること、再発しないことが約束されているわけではありませんので、そこまで無理はできません。
 
そのため、この人の勤務体制を少し変則のシフト体制にして頂いております。
 
その甲斐あってお陰様で長期で安定して働いてもらっております!
 
がん治療がある方は、僕が担当しているスタッフさんはこの人だけですが、今後も増えてくるでしょうし、日本人の3人に1人はがんになる確率があるわけです。
 
当然、僕はもそうです。
 
正直、この先がんについては未知で何が起きるかわかりません。
 
医療界も未完成の分野ですからね。
 
なぜ、こんなことを書いたかと言いますと、先日、日経で以下のような記事が書いてあったからです。
 
読んでみてください。

珍しくない10年超の再発
 
 オーストラリアの歌手、女優で実業家でもあるオリビア・ニュートン・ジョン(69)は25年前に治療した乳がんの再発のため、6月に予定していた北米コンサートツアーを延期しました。私も中学生のころに聴いた「そよ風の誘惑」を思い出しました。
 
 四半世紀前に治療して完治したと思われていた乳がんが骨に転移したようです。彼女の体のどこかに潜んでいた乳がん細胞が免疫状態の低下などの理由で活動を再開したものと考えられます。私も同じようなケースを何回か経験したことがあります。
 実は厳密にいえば、がんには「完治」という概念はありません。乳がんに限らず、前立腺がんなどでも、治療後10年もたってから再発することは珍しくありません。
 結核やインフルエンザなどの感染症では、体内の細菌やウイルスの数がゼロになれば完治といえます。しかし、がんの場合、微小な病巣が体内に残っていないとはいえませんし、そもそも、がん細胞は新たに毎日多数発生しています。「キャンサーフリー」な人などいないわけです。
 しかしほとんどのがんは、治療から5年後には再発リスクがまずなくなります。全国がんセンター協議会のデータでも、胃がんの5年生存率は73%、10年生存率は69%と4ポイントしか違いません。大腸がんでも、それぞれ75.8%と69.8%と6ポイントの差にすぎません。こうしたタイプのがんでは事実上、5年生存率と治癒率は限りなく近いといえますので、経過観察を5年で打ち切るのが普通です。
 一方、乳がんの5年生存率は92.9%ですが、10年生存率は80.4%と12ポイント以上も低下します。乳がんだけでなく肝臓がんなどでも、発症から10年くらいまで生存率がほぼ直線的に下がります。10年を超えると再発は少なくなるとはいえ、オリビアのようなケースは決して珍しくありません。治療から34年後に原発部位から再発した例を経験したこともあります。私の場合、がんの種類によっては治療から10年以降も受診していただくようにお願いしています。
 がんのやっかいな点の一つが、治療後も長い間完全には安心しきれないことです。禁煙や運動などで、発症のリスクを下げることが大切である理由がそこにあります。
中川恵一(東京大学病院准教授)

如何ですか?
 
25年以上経過しても再発するって、凄いですよね。。
 
忘れた頃にやってくる、と言いますか。。
 
でも、がんじゃない人が25年後にがんになっていないとは限らないので、別の見方をすれば、再発か新たにがんになるかの違いということになりますよね。
 
出来ればがんにはなりたくはないですが、なる確率は避けられないので、今後は、がんになった時の心構えと治療の種類、その方法を知っておくこと、そして、がんになった時にどの手段を選択して治療していくか、ということが、一つの生き方になっていくのかと思われます。
 
その上で、仕事は辞めずに続けられる社会環境の構築がとても重要な社会になっていくのではないでしょうか。

 


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≪セカンドオピニオン≫ [医療]

皆さんは、カンドオピニオン、という言葉は知っているかと思います。
 
そして、セカンドオピニオンがどのようなサービスであるかも、なんとなく知っていると思います。
 
しかし、実際にセカンドオピニオンを使ったことがありますか?と問われるとどうですか?
 
大半の人が使ったことがないのではないでしょうか。。
 
僕も実際に使ったことはありません。
 
どうして使わないのか?と問われると、興味がないわけではないですが、実際に使う場面がなかった。。というのが正直なところです。
 
と言いますのも僕の場合、自分の病院探しをする時、ある程度、ネット検索してピックアップし、自分の足で診察しに行って自分に合った先生を探すからです。
 
でも、正直、面倒くさいですけどね。。
 
そういう意味では、セカンドオピニオンを上手く活用して、もっと効率よく自分の治療法を見つけ出した方が良いのかもしれません。。
 
皆さんは、どう思いますか?。。
 
実際には、活用してみたいという人が多いようですが、意外といつもの担当医師に遠慮して、セカンドオピニオンを活用し難い。。ということが本音であるようですね。
 
僕は、その病院が自分の治療したい専門と違う、設備が整っていないなど芳しくなければ、遠慮せずに先生にどこか他にも良いとこがないか、聞いてしまいますけどね。
 
だって、時間とお金と労力がもったいないですからね。
 
その点、逆に先生側はどのように思っているのでしょうか。
 
気になりますよね!
 
では、確認してみましょう。
 
日経のこちらです。

セカンドオピニオン 遠慮は無用
 
 がんの治療方法を決める際に非常に重要な「セカンドオピニオン」に関して、患者約1000人、医師約500人を対象に2017年8月に行われたアンケート調査があります。
 
 患者で実際にセカンドオピニオンを受けたのは約3割にとどまりましたが、受けた満足度は96.2%に達しました。受けた理由は「複数の意見、判断を聞きたかったから」が42%と最多で「主治医の意見に納得がいかなかったから」が36.9%で続きました。日常診療で医師に不信感を覚えたことがある患者は75.9%もおり、47.8%の患者がそれを理由に実際に医師を変更していました。
 
 セカンドオピニオンが必要と思う患者は96.6%に上りました。しかし、医師に尋ねると、この制度を広げていくべきだと答えたのは4割もいませんでした。
 患者に「主治医にセカンドオピニオンを受けたいと伝えることに、言いづらさを感じますか」と尋ねると、86.5%が「感じる」と答えました。一方、セカンドオピニオン後に主治医の変更を申し出られて「不快な気持ちになった」と答えた医師は11.5%にとどまり、患者と医師の認識のギャップが浮き彫りになりました。
 セカンドオピニオンは全額自費で、保険が効きません。今回の調査で患者に負担費用を尋ねると「5000円未満」が42.6%と最多で、次は「5000~1万円未満」でした。「妥当な金額だと感じる」が43.9%と多く、受けた患者はある程度納得しているようです。
 ただ、セカンドオピニオン外来では1万円以上かかるのが普通です。東京大学病院の場合、費用は30分までは2万1600円。30~60分が4万3200円です。今回の調査では、保険診療で他の医療機関にかかったケースもかなり含まれていると思われます。
 厚生労働省が11年に行った調査でもセカンドオピニオンを受けた患者は約3割にすぎませんでした。受けなかった理由は「受けた方がいいのか判断できない」「どうすれば受けられるのかわからない」「主治医に受けたいと言いづらい」が上位3位でした。
 セカンドオピニオンは患者の権利です。何度も言いますが医師への遠慮は無用です。
中川恵一(東京大学病院准教授)

如何ですか?
 
むしろ遠慮せずに積極的に活用してほしい、ということなんですね。
 
自分で納得した治療法を探して欲しいと思ってくれているんですね、ということです。
 
自分がお金を払ってする治療わけですから、自分が納得して治療しないと意味がありません。
 
自分の人生ですから、自分が望む道に進みましょうよ。
 
 

 


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≪ネット情報は玉石混交!^_^;≫ [医療]

DeNAがキュレーションサイト、まとめサイトを再開させるようですね。

■問題から9カ月、女性向けサイト復活へ
 
 DeNAが著作権侵害問題などで全面閉鎖していたキュレーションメディア(まとめサイト)事業のうち、女性向けファッションサイト「MERY」を年内に再開する。小学館と組んで信頼回復に挑むが、見切り発車との指摘もある。挑戦と意思決定のスピードを失わない「永久ベンチャー」を標榜するDeNAに、リスク管理体制との両立が問われている。・・ (日経)

他人のものを勝手に盗用し、何もチェックせずに使用することで、真実の情報かどうかがわからないや著作権の問題に抵触してしまうなど、あたかも自身が調べたように掲載してしまう。。というのはかなりのリスク、問題が生じます。。
 
しかし、まとめサイトの需要は多いようですね。
 
僕も使いますが、確かに便利ですもんね。。
 
で、色々な情報がある中で、医療情報も結構掲載されてます。
 
ある程度、真実かフェイクか、アバウトな情報であっても大丈夫なものもありますが、医療情報だと、間違った情報を鵜呑みにするのは怖いですよね。。
 
そういう意味でも、自分で情報の選別をしていかねばなりません。。
 
ネットは、そこが怖いところです。
 
そんな中、例えば以下のように、ガン情報でもそういう一例があるようです。
 
早速、確認してみましょう。
 
日経のこちらです。

■ネット情報は玉石混交 
 
 がん治療は一種の情報戦です。正しい情報を手に入れるかどうかが勝負の分かれ目になります。最近は、インターネットで情報を入手しようとする方が多くなっています。しかし、ネット上にあるがん治療関連の情報は玉石混交で、有益な情報とともに、誤解を生むような宣伝や誤った情報を多数見かけるのも事実です。
 

 不正確な医療情報が記載されているとの指摘を受けて、ディー・エヌ・エー(DeNA)の医療情報サイト「WELQ」が昨年末、閉鎖されたのは記憶に新しいところです。がん治療については、残念ながら、まだまだ怪しいサイトがたくさんあります。

 ある研究論文によると、検索欄に「肺がん」と入れて検索したところ、上位50番目までに表示されたもののうち、正しい内容を紹介したサイトは5割以下だったというデータもあります。

 また、正しい情報であっても、その調べた人自身の場合にあてはまるとは限りません。時間をかけてネットで検索した結果、最も推奨される「標準治療」から遠ざかっては元も子もありません。

 ネット検索大手のヤフーでは、この問題に注目して、患者や市民が正しい情報にいち早くたどり着けるように取り組んでいます。ネットで「がん治療」とキーワード検索すると、これまでは一番上に広告が並びました。しかし、それらの広告が示す治療には首をかしげたくなるものが少なくありません。

 そこで、ヤフーではエビデンス(科学的な証拠)のある治療法を見つけやすいシステムを開発しています。その第一歩が「患者さんのための乳がん診療ガイドライン」を示した日本乳癌学会のページの提示です。たとえば「Yahoo!JAPAN」で「乳がん 治療」と検索すると、このガイドラインを真っ先に挙げます。今後は他のがんにも拡大していこうと考えているそうです。

 ネットは電気や水道と同様、我々の生活に欠かすことができない社会インフラの一つになりました。今後もその質を高めるべく、われわれ専門医も積極的に正しい情報を発信すべきだと思いますし、ヤフーのような取り組みがさらに広がっていくことを期待しています。

 

 
(東京大学病院准教授 中川恵一)

如何ですか?
 
といっても、専門情報は素人にわかりません。。
 
ですから、知識としてはある程度自分で調べて持っておいて、実際の機関に問い合わせてみたり、直接、診察時に医師に確認してみたり。。
 
全く無知では、聞くことも出来ませんからね。。
 
そういうことで、参考情報として頭には入れておく。。という感じにして、実態は自分で確認する。。というように情報に振り回されず、上手に活用していきたい、ということですよねー

 

 


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≪小林麻央さんが教えてくれたこと。。≫ [医療]

日本人の平均寿命は、2016年度で過去最高を更新し、香港に次ぐ世界二位であると発表されました。
 
また、交通事故で亡くなる人の割合が年々減っているようです。(反面、高齢者の事故死亡は増えてますが。)
 
そうなると、死ぬのは病気か寿命が要因になります。
 
寿命は運命のため仕方ないとして、病気の予防が出来れば長生き出来る、ということになります。
 
では、日本人が死につながっている病気はなんでしょうか。
 
はい、そうです。
がんです。
日本人の2人に1人はがんで亡くなっております。
 
もはや国民病です。
誰もがガンになるリスクがあるわけです。
 
ということは、ガン予防を意識する、がんになったら良いがん治療の選択をする、という対策になります。
 
つまりそれが出来れば、長生きが出来るようにつながってくる、ということになります。。
 
そんな中、先日乳がんで亡くなった海老蔵さんの妻、小林麻央さんは、ブログでがん治療法について、ぼくらに伝えてくれたことがあったようです。
 
僕はブログを読んでいなかったのでわかりませんが、文中に節々とメッセージがあったようですよ。
 
僕も含め皆さんガンになる確率があるわけですから、皆さんも他人事ではなく自分にも起きるかもしれないと思って見て見ましょう。
 
日経のこちらです。

後悔しない治療の選択を 
 
 小林麻央さんの若い命を奪った乳がんは、がんのなかでは比較的タチのよい部類に入ります。「全国がんセンター協議会」の集計データによると、乳がんの5年生存率は全体で92.9%です。ステージ2の患者だけでは95.2%、かなり進行したステージ3では79.5%です。膵臓(すいぞう)がんではステージ1でも40.5%ですから、乳がんがいかに治りやすいタイプであるかが分かります。
 

ただし、彼女のブログやこれまでの報道から推測すると、適切な治療が提供されなかった可能性があるようにもみえます。麻央さんも2016年9月4日のブログでこうつづっています。

 「私も後悔していること、あります。あのとき、もっと自分の身体を大切にすればよかった。あのとき、もうひとつ病院に行けばよかった。あのとき、信じなければよかった。あのとき、、、あのとき、、、」

 もちろん、彼女の治療に直接関わったわけではありませんし、推測でモノをいうのも慎むべきかもしれませんが、ブログには、後悔の気持ちとともに、自分のつらい経験を他の人にさせたくないという思いが感じられます。

 通常の経過であれば、麻央さんには「標準治療」が勧められたはずです。標準治療ときくと、「ふつうの治療」、「並みの治療」のように思えるかもしれませんが、英語の“Standard therapy”を日本語訳したものです。簡単にいえば、現時点での「最善・最良の治療」のことになります。

 標準治療は、がんのタイプや進行度をもとに、手術、放射線治療、薬物療法を適切に組み合わせて治療していくものです。がんの専門医が使う診療ガイドラインにも標準治療が優先して記載されています。

 乳がんでは、部分切除と放射線治療を組み合わせた「乳房温存療法」が標準治療の代表ですし、病巣が大きい場合、抗がん剤を先に投与してがんを縮小させてから温存療法を行うという選択肢もあります。全摘が必要な場合でも再建手術を保険で受けることもできます。

 がんの治療は例外はありますが、「敗者復活戦のない一発勝負」という面があります。後悔のないよう、標準治療を選択することが基本です。
 
(東京大学病院准教授 中川恵一)

如何ですか?
 
誰も正解を知っているわけではないですが、確率問題として、後悔しないように行動する、した方が良い、ということが伝わってきます。
 
そう、メッセージをくれたように思います。。
 
受け入れるしかない時が来た時、この麻央さんの教えを受けて前を向いて良き選択をして進むのです。
 

 


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≪歯磨きで発症リスク低減?!≫ [医療]

皆さんは毎日歯磨きをしていると思いますが、一日に何回磨きますか?
 
僕は寝る前に一回だけ磨きます。
 
で、皆さんは歯磨きは何のためにやってますか?
 
虫歯や白い歯の維持、口臭予防のために。。と思ってやってますよね。
 
歯磨きをがん予防のためにやってる、という人はいないですよね?
 
実は、歯磨きはがん予防やがんの医療にも役立つ、というのです。
 
どういうことでしょうか。
 
早速、見てみましょう。
 
日経です。

歯磨きで発症リスク低減
 
 歯ブラシや歯間ブラシなどを使って口の中を清潔にすることはがん予防や治療にも大いに役に立ちます。
 
 愛知県がんセンター研究所(名古屋市)の調査によると、1日に2回以上歯を磨く人は、1回の人と比べて、口の中や食道のがんにかかるリスクが3割も低くなることが分かりました。逆に、全く磨かない人のリスクは、1回磨く人の1.8倍、2回の人の2.5倍にもなっていました。
 
 同研究所では、歯の数とがんのリスクとの関係も調査しています。その結果、歯の数が減るほど、食道がんが増えることも分かりました。9~20本の人では、21本ある人に比べて、3%しか食道がんのリスクは増えませんが、1~8本の人では1.9倍に、歯が1本もない人では2.4倍にまで上昇していました。
 
 歯磨きをして、歯の数を保つことで、口の中のがんや食道がんを減らせる理由は十分には分かっていません。ですが、口腔(こうくう)内の細菌が関係している可能性があります。
 
 プラーク(歯こう)は食べかすではなく、細菌の塊で、1ミリグラムのプラークには10億個もの細菌がひしめいています。この細菌のなかには、発がん物質であるアセトアルデヒドを作るものがあるため、口の中を清潔にすることはがん予防の点でも大切です。
 
 がんの治療でも、口腔内の清潔はプラスになります。例えば、抗がん剤の影響で免疫力が低下すると、虫歯や歯周病も悪化しますから、治療の前に十分な口腔ケアを行うことが必要となります。
 
 虫歯を放置したまま放射線治療を行うと、顎の骨に炎症が起こるなどの副作用が出やすくなります。照射後の抜歯は難しいことも多く、治療前に虫歯を抜いておくことが必要となります。治療開始が遅れますし、治療後の摂食にも影響が出ますから、最近では、事前に歯科を受診してもらうのが常識になっています。
 
 歯の数が多いほど、認知症や転倒の機会が少ないというデータもあります。厚生労働省と日本歯科医師会は健康長寿のための「8020(ハチマルニイマル)運動」を進めています。「80歳になっても20本以上自分の歯を保とう」というものです。私もぜひ達成しようと毎食後、歯を磨いています。

 

中川恵一 (東京大学病院准教授) 

 

 

 


如何ですか?
 
ちょっとくらい虫歯でも痛くなるまで放置してたり、歯医者に治療に行くのが面倒でそのまま。。という人も結構いるのではないでしょうか。
 
僕も以前は、そのような感じでした。
 
しかし、美味しいものをしっかり食べたい、というのと、病気予防に歯はとっても大事なんだ、ということがわかってからはとても意識するようになりました。
 
歯を磨き、健康のために8020を目指しましょう。
 

 


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≪国民皆保険について、医師の半数が「維持できない」と考えている!!?≫ [医療]

少子高齢化による年金制度の維持に疑念が囁かれるなか、毎年増加する医療費の膨張による保険制度も心配の声が出始めております。
 
そんな中、保険制度に直接関わってくる、医者自身が日本が世界に誇る国民皆保険制度の継続運営に疑念を感じてしまっているようですよ!
 
これはいったいどういうことなのでしょうか。。
 
早速、チェックしてみましょう。
 
日経です。

国民皆保険による医療、医師の半数「持続不能」
 
 すべての国民が公的な医療保険に加入している現在の国民皆保険について、医師の半数が「維持できない」と考えていることが29日、日本経済新聞社などが実施したアンケート調査で分かった。高齢化や医療技術の進歩で治療費が高額になっていることに医療現場で働く医師の多くが強い危機感を抱えている。医療の効率化の必要性を挙げる医師も目立った。
 
 調査は日本の医師数の3分の1に当たる約10万人が登録する医師向け情報サイトを運営するメドピアの協力を得て6月中旬にインターネットを通じて実施。全国1030人の医師から回答を得た。日本の医師数は勤務医が約19万人、開業医が約10万人だが、回答者は勤務医81%、開業医19%で、勤務医が多かった。
 
 国民医療費は1990年度に20兆円を超え、2015年度は概算で41.5兆円。政府の推計では25年度には54兆円に達する見込みだ。
 
 こうした状況について「現状の皆保険制度に基づく医療は今後も持続可能と思うか」と尋ねたところ、「そうは思わない」との回答が539人(52%)に達した。勤務医と開業医による傾向の違いはなかった。自由回答で理由を聞いたところ、「高齢者の医療費が増大しすぎている」「医療が高度化して薬剤などが高額になっている」などのコメントが目立った。

 

 
 
 持続可能と答えた医師は261人(25%)。だが「患者負担の増加が必要」「消費増税があれば」など持続するための条件を付けており、現状のままでは維持が難しいとの認識が大半を占めた。
 
 「持続不能」と答えたのは年代別で30代が58%と6割に近く、40代も54%で、若い世代の危機感が強い傾向があった。
 
 「持続不能」と答えた東京都の勤務医男性(63)は「支払い能力のある人にもっと払ってもらわないと維持できない」と回答。日本医師会も「皆保険を維持するため、国は増え続ける医療費に対応できる財源を確保すべきだ」としているが、長野県の勤務医男性(59)は「過剰診療も大きな問題。医師の意識改革も必要」と医療界の対応を促す声もあった。
 
 海外では大病院の受診はかかりつけ医の紹介状が不可欠など受診制限があるが、日本では患者は自由に医療機関を受診できるフリーアクセスが認められている。このため日本の通院回数は海外の1.5~3倍程度と多く、医療費増加の一因になっている。今回の調査では長野県の勤務医男性(38)のように「フリーアクセスに一定の制限」を挙げる声もあった。
 
 高齢者や患者の負担増については改革案が検討されてきたが、「これ以上の負担は厳しい」などの反対意見で見送られてきた。フリーアクセスの見直しも日医などの反対で進んでいない。
 
 負担増や増税がなければ薬価だけでなく、医師の診療費も削減対象になる。今回の調査では負担増のほか、医療の効率化の必要性を認める声もあった。医療保険財政に詳しい小黒一正・法政大教授は「医療費抑制のために診療費が削られることを心配しているのだろう」と指摘している。
 
 ▼調査の概要 メドピアの医師向け情報サイトの会員の医師に対して6月13~15日にインターネット上でのアンケート形式で実施。全都道府県の医師から回答を得られるように約10万人の登録会員のうち3万人の医師にメールで回答を依頼し、約1千人に到達した時点で集計した。

如何ですか?
 
医師が国民皆保険制度を否定する、って結構凄くないですか。。
 
なんですが、その一方で、文中にありますように、持続可能にするためには、「患者負担の増加が必要」「消費増税があれば」 と第三者への負担の意見ばかりで、自分たち医師の過剰診察の医師の意識改革については一部の声だけで、ほとんど否定的なようなんですが。。。
 
そのことをもう少し詳しく見てみましょう。
 
引き続き、日経です。

自らの改革、消極的 医師1000人調査 
偏在生む自由開業「制限不要」4割
 
 日本経済新聞社などが医師1030人に対して行ったアンケート調査では「このままでは国民皆保険の維持は不可能」と危機感を抱く医師が半数を占めた。だが医師が自由に開業することの制限などに対しては「必要なし」とする回答が4割に上り、自らの改革には消極的だった。医師の地域や診療科の偏在解消は医師数の増加ではない対応を求める声が多かった。

 

 

 

 
 
 医学部を卒業して医師免許を取得すれば、医師はどこでも開業し、法律で定められた診療科であれば自由に標榜できる。こうした「自由開業」「自由標榜」のため都市部や一部の診療科に医師が集中して過剰な医療を提供するなど医療費の高騰の一因にもなっている。
 
 今回の調査でも多くの医師がこうした偏在を大きな問題と受け止めていた。だが自由開業や自由標榜の見直しの必要性についても聞いたところ、「必要なし」が42%で、「必要がある」(29%)を上回った。「選択の自由がある」という意見が目立った。
 
 政府は偏在を解消する目的で医学部の定員増や医学部新設で医師数を増やしてきた。今回の調査では偏在の直接的な背景について67%が「医師数の不足ではない」と回答。「都市部に開業医が多すぎる」などと指摘し、単なる医師数の増加は偏在の解消にならないと考えていた。
 
 対策としては、医学部で一定期間の地域での勤務を義務付ける代わりに奨学金を出す「地域枠」の政策を都道府県などが拡大している。約16万8千人の会員のうち半数が開業医の日本医師会の横倉義武会長は地域枠によって「地域間の偏在はここ10年間で相当解消するだろう」と話す。
 
 ところが勤務医が8割を占めた今回の調査では地域枠が偏在対策になっているかを聞いたところ「そうは思わない」が51%で「そう思う」は26%にとどまり、医療現場の実感と温度差があった。
 
 対策にならない理由として、福岡県の開業医男性(49)は「(医師)免許自体を地域限定にしない限り、医師は都会に集まる」と指摘する。
 
 今回の調査で「地方勤務の意思があるか」と尋ねたところ、49%が「意思がある」と回答した。ただ首都圏や愛知、大阪、福岡などで働いている人だと「意思あり」の回答は20~30%台だった。
 
 「意思がない」と回答した人の理由では「家族の理解(子どもの教育など)」が46%とトップ。年代別にみると、40代では67%が理由に挙げた。
 
 現役の医師でもあるメドピアの石見陽社長は「地方だと医師が少なくて多忙だったり、カバーする範囲が多岐にわたったりして、特に若い医師は勉強会などにも出やすい都市部を選ぶ傾向がある」と話している。

どうです?
 
保身の気持ちは誰でもありますが、国民皆保険制度が成り立たないけど、自分たちの身は削りなくない、では、それこそ成り立たないですよね。。
 
じゃあ、この分の負担はさらに国民がしなさい、ということなのでしょうか。。
 
そうではなく、自分たち医者もこのように身を削るから、国民の人達もこのように協力してくれませんか?、ということですよね。
 

 


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≪治療前後の手入れ怠ると…インプラント、抜けるかも !!?≫ [医療]

皆さんは、自分の歯の管理を意識して行っておりますでしょうか。
僕は、今からの5年前の、40歳を境に意識するようになりました。
40歳になると、区が実施している無料で歯科検診と健康診断を受診することが出来る制度がきっかけです。
それまでは、仕事の忙しさにかこつけて、歯が痛くならない限りは歯医者に行くことはありませんでした。
そのため、虫歯でも放置したままにしてたりしていたため、いくつかの歯がダメになり、抜歯しなければならない、ということにもなってしまいました。
このことは、正直、後悔しております。
改めて、歯がしっかり丈夫じゃないと、美味しくご飯が食べれないし、美味しくご飯が食べれない、ということは、身体、健康に支障をきたします。
いまでは、このことを強く実感し、強く意識しております。
で、歯を意識するようになって、抜歯することになった時、世の中にちょうどインプラントが騒がれ始めました。。
その当時は、本来ならば行きつけの地元の歯医者に行くのですが、どうしても歯が痛むため、 この時は、急遽、会社近くの歯医者に行きました。
すると、おもむろに、こんなことを言われたのです。
インプラントはどうですか?と。
当時は、本当に出始めで、少ない情報・知識の中で、保険がきかないし、数十万円かかる・・失敗のリスクは?。。と、当時では、実例を身近で聞いたことがなく、かなり不安で即断は出来ませんでした。
それに対して、そこの歯医者は、淡々と、 大丈夫ですよ、お金は分割で組めますし、心配いりません、と。。どんどん勧めてくるじゃないですか。
いやいや、なんなんだよこの歯医者は! これがうわさの金取り歯医者か・・
お金目当てが見え見えで、それ以来、二度と行きませんでした。。
結局、地元の歯医者でしっかり治療し、インプラントせずに済みました。
地元の歯医者では、無理にインプラントを進めず、むしろ、まずは保険適用範囲で治療できるようにしましょう、という対応でした。
で、いまでは、やはりインプラント治療はやらなくて良かった、と思ってます。
なぜならば、インプラントによるダメージ、ダメージがなくても、メンテナンスがかなり大変。。ということがわかってきたからです。
皆さんは、インプラントどうですか?
既にトライして治療した人もいるかもしれませんが。
僕は、今から紹介する日経のインプラント情報を読んで、やはりやりたくないな、と思ってしまいました。
チェックしてみてください。
日経です。

治療前後の手入れ怠ると…インプラント、抜けるかも
炎症起きやすく/手術前に歯周病治す
 失った歯を根っこから人工の歯で置き換えるインプラント(人工歯根)治療は、口元が自然でかみ応えもよいとあって普及が進んでいる。だが丁寧に手入れしないとインプラントの周囲に歯周病が起き、せっかく入れたインプラントを抜く羽目になる人も多いことがわかってきた。インプラントを守るにはどうすればよいのか。
 歯のインプラント治療では、まず「歯槽骨」と呼ぶあごの骨に穴を開けて金属製のインプラントを埋め込み、その上にセラミックスなどの人工の歯を固定する。入れ歯より見た目が自然の歯に近く、食べ物をかむときに自分の歯に近い感覚が得られる。国の保険がきかない自由診療のため、患者の負担は1本当たり50万円程度と高額になるが、国内で約300万人が治療を受けてきた。
 ただし治療前後の手入れを怠ると、インプラントの周囲に細菌が感染して炎症が起きる「インプラント周囲粘膜炎」になる。悪化すると歯槽骨が溶け、「インプラント周囲炎」に至る。
 日本歯周病学会は昨年、インプラント治療を受けて3年以上たった267人の調査結果をまとめた。89人(33%)がインプラント周囲粘膜炎を、26人(9.7%)がインプラント周囲炎を起こしていた。
□   □
 周囲炎がひどくなると、インプラントを抜くこともある。埼玉県に住む40歳代の女性は約10年前に日本大学松戸歯学部(千葉県松戸市)でインプラント治療を受けた。2~3カ月ごとに通院し手入れしていたが、治療した周囲からうみが出る状態になり、昨年インプラントを除去した。人工骨を移植し、義歯を装着して生活している。
 歯周病がある人は30~60歳代の日本人の8割に上るとされ、4割強というのは少ないように見える。だが学会副理事長の日本大学松戸歯学部・小方頼昌教授は、「調査は治療後もきちんと歯磨きや通院を続けている人が対象」と指摘する。フォローアップのための通院をしない人は調査に入っておらず、実際の患者はさらに増えそうだ。
 インプラントの周囲では、自然の歯より周囲炎や粘膜炎が悪化しやすいこともわかった。自然の歯では歯根と歯茎の間を「歯根膜」と呼ぶ強固な線維がつないでいるが、インプラントにはない。そのため「歯と歯茎の間に生じる歯周ポケットと呼ぶ溝がわずか数カ月で深くなり、周囲炎へつながりやすい」という。
□   □
 大事なインプラントを守るのは、治療前後の手入れだ。インプラント治療の対象となるのは歯を失った人で、その最大の原因は歯周病だ。小方教授は「インプラントの前に、まず周辺の歯周病の治療が必要」と話す。歯周病の治療が不十分なままインプラントの施術をすると、周囲炎につながるからだ。
 まずはしっかりと歯周病を治そう。歯槽骨まで溶けている場合は、手術で骨を増やす処置も必要だ。治療したうえでインプラントを埋めこむには2~3年かかり、腰を据えて治療に取り組む必要がある。中には高額な治療費を目当てに歯周病を治療せずインプラントを施術する歯科医もおり、注意が必要だ。
 インプラントを入れた後は、歯磨きを徹底する。食事やおやつの後はもちろん、1日1回は30分かけてしっかり磨く。歯と歯の境目に歯ブラシを当てて縦に動かす「縦磨き」と、歯と歯茎の境界にブラシを当てて横に動かす「横磨き」を組み合わせる。
 時間のある夕食後、お風呂の中やテレビを見ながら磨くといい。歯ブラシは歯肉を傷つけない柔らかめから普通の硬さで、毛先が細く歯周ポケットの中まで届きやすいものがお薦めだ。
 さらに3カ月に1回程度は、歯科医へ通院して処置を受ける。大阪大学の前田芳信教授は「細菌などが歯と歯茎の間に作るバイオフィルムや歯こう(プラーク)は、普段の歯磨きでは取り切れない。通院して取るのが大事だ」と話す。
 歯周病学会の調査が示したように、通院を続けていてもインプラント周囲炎などにかかるリスクは低くない。前田教授は「インプラントはそもそも定期的に管理するものです」と強調する。せっかく入れたインプラントだ。しっかりケアして長持ちさせたい。

如何ですか?
これを読むと、インプラント嫌になりませんか?!。。
ただ、僕の左下奥歯は抜歯して一本足りないので、本当は、インプラントして埋めたい、という気持ちもあるのも本音なんです。
でも、これと読むとそれ以上に面倒で怖いです。。
これ以上抜歯にならないように歯を大切にしたいと思います。。

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≪訪日外国人 診察室「おもてなし」磨く!≫ [医療]

訪日外国人、とりわけ中国人の爆買いが落ち着つき、その反動による百貨店などの売上減に影響が出ております。
しかし、爆買いは減っても、訪日外国人の数が減っているかというと、確かに円高の影響で去年ほどではないにしても、特段、減少に向かっているわけではありません。
むしろ、日本への訪日外国人は増加傾向にあり、今後は、高額買い物から日常品に移り、さらに、買い物よりも体験型のコト消費者に流れに推移しております。
2015年度の訪日外国人数は、2000万人の大台を突破しており、2020年には、4000万人の訪日外国人誘致を政府は目標としております。
で、訪日外国人が増えれば増えるほど、受け入れている日本にも変化が現れます。
その1つとして、医療があげられます。
以前、訪日外国人の増加にともなう、おもてなし医療対応として、特区の外国人医師が解禁になったお話しをしました。
しかし、この状況では事足りなくなってきました。
そのため、このような人が求められるようになっております。
では、どんな人達か見てみましょう。
日経です。

診察室「おもてなし」磨く
医学生、英語で外国人付き添い 五輪向け実力底上げ
 首都圏を中心とした医学生約300人が勉強会やボランティアを通じ、英語での外国人患者への対応力を磨いている。異国では症状を伝えるだけでも容易でないが、コミュニケーションまで目配りした医学部の講義は少ない。2020年に東京五輪・パラリンピックを控え、今後も訪日客は増えそう。将来、診察を担うこうした医師の卵たちの実力底上げが不可欠だ。
 「横になってください」「気持ち悪くないですか?」。都内の総合病院の一室で、大腸の内視鏡検査を受ける外国人患者に医学生が英語で話しかけた。付き添いボランティアの一場面だ。技術の進歩で体への負担は軽減したとはいえ、母国外で機器を使った検査を受ける不安は小さくない。
有志300人が活動
 医学生は外国人患者のサポートのため昨年7月に発足した「チームメディックス」のメンバーだ。当初は日本大学や慶応大学などの医学部の有志約90人でスタートし、現在は約300人に膨らんだ。
チームメディックスは国際交流
イベントの救護活動に参加した
 付き添いボランティアなど現場研修には国立国際医療研究センター病院(東京・新宿)やがん研有明病院(同・江東)など、外国人が多い病院が協力。医学生は医師免許を持っていないため直接診察はできないが、話しかけることで患者の不安を和らげる。
 外国人にとって、病院にたどり着いてからも不慣れなことは多い。例えば問診票の記載や診療後の会計。医学生は症状に耳を傾け、日本語による問診票代筆などにも取り組む。
 勉強会は月1回開いている。外国人は受診時に発熱や疲労を医師に訴えても、それに伴う細かな体の状態までは伝わりづらい。このため勉強会では、日本の大学で医学を教える外国人医師らを講師として、適切な治療に結びつけるためのコミュニケーションの方法論を学んでいる。
 例えば発熱の場合はまず「最近、海外旅行をしましたか」と質問。「いいえ」なら「病院にかかっていますか」などと場合分けしていき、症状が感染性の病気によるものか、炎症によるものかなどを突き止めていく。医療費の支払いでトラブルが起きないよう、日本の医療保険制度についても説明できるようにする。
 大学医学部は英語をカリキュラムに組み込んでいるが、外国人患者とのコミュニケーションを想定した授業は少ない。日大で医学英語を教える押味貴之助教は「学生は外国人患者と接する機会は少ないものの、将来に備えて学ぶ必要がある」と指摘する。米国などへの留学時にも「話す力」「聴く力」が求められ、宗教や異文化への理解も必要となる。
国際イベントでも
 メディックスは国際イベントでの救護にも活動の場を広げている。昨年10月の国際協力イベント「グローバルフェスタJAPAN2015」でもボランティアの一員になった。東京都医師会は勉強会会場の提供などで協力しており、会員の診療所などを研修の場として活用してもらうことも検討している。
 代表で日大医学部3年生の鈴木あみさん(22)は「それぞれの国の経済事情なども学び、できるだけ患者に近い目線でサポートしたい」と話す。今後は「外国人も参加する都内の大規模スポーツイベントなどにも、ボランティアとして加わりたい」と意気込む。
 20年の東京五輪・パラリンピックに向け、外国語対応のボランティアの育成は急務。医療サービスの充実も「おもてなし」の一つになる。医師の卵たちの試みは、日本のソフトパワーの強化につながるだろうか。
増える訪日客 医療通訳導入広がる
 日本政府観光局の調査によると、2015年の訪日外国人客は1973万人で、14年に比べ5割近く増えた。今年も8月までで1605万人と、前年同期を約25%上回る。今後、訪日客は年間2000万~3000万人になると見込まれており、病院は医療通訳などの配置を進めている。
 大使館関係者ら外国人の利用も多い東京都立広尾病院(東京・渋谷)は、「外国語医療相談員」を配置している。相談員は英語や中国語が得意な人材で、医療通訳のほか、病院内の案内、服薬の相談対応などに当たる。こうした取り組みは他の医療機関にも広がっている。
 医療系シンクタンクのジェイ・アイ・ジー・エイチ(同・港)はタブレット(多機能携帯端末)によるテレビ電話を使った通訳を展開している。現在の対象は英語と中国語で、拡充も検討中。医療機関向けで、通訳がテレビ越しに患者の様子を見ることができるため、音声だけの場合に比べて細かな症状などを翻訳して伝えやすいという。

如何ですか。
これは人命として優先事項です。
増加とともに比例するもので、早期の対策が必要です。
ただ、英語が出来る人は沢山いても、医学生のような、医療業務経験・知識がある人は、なかなかおりません。
それでも、英語を含めた各国の語学が出来る人で通訳対応しよう、ということですね。
こうした一方で、増加とともに、どうしても増えてしまいますことが、裏でもあります。
それが、こちらです。
引き続き、日経です。

訪日外国人犯罪3%増 1~6月6776件 中国籍最多
 今年1~6月に全国の警察が摘発した来日外国人(永住者らを除く)の犯罪は6776件で、前年同期より198件(3.0%)増えたことが、8日までの警察庁のまとめ(暫定値)で分かった。摘発人数は4825人で、19人(0.4%)減った。
 警察庁が統計を始めた1980年以降、半期ベースの摘発件数のピークは2004年の2万4487件で、10年からは横ばい傾向となっている。摘発人数は05年の1万800人が最高で、11年から横ばいの状態が続く。
 今年上半期の摘発件数を国籍別で見ると、最多は中国の2126件、次いでベトナムの1515件。摘発人数も中国が1553人、ベトナムが1020人で、いずれも両国で半数以上を占めた。
 全体のうち刑法犯の摘発件数は4410件で、141件の増加。主な内訳は、窃盗犯が45件減って2781件で63.1%を占めた。殺人などの凶悪犯は4件減って74件、詐欺などの知能犯は57件増えて308件。
 2366件の特別法犯は、不法入国などの入管難民法違反が63件増の1555件。薬物事犯が5件増の270件だった。
 罪種別の摘発件数を国籍ごとに分析すると、ベトナムは全体で2781件だった窃盗のうち877件、42件だった強盗のうち16件で、いずれも最多だった。

どうです?
日本は移民や難民の受け入れ、外国人に対する受け入れ基準が厳しすぎる。。と非難されている面があります。
こうした犯罪の増加リスクがあるため、大きく解禁することにためらいがあるからです。
しかし、人口減少の日本において、もはやリスクを取らずに前へ進むことは難しい状況です。
リスクは避けられなくとも、グローバル化、多様性は、リスク以上のプラスが沢山あります。
女性活躍、シニア活躍に続いて、外国人活躍の新しい日本に成長するのです。


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